The Kitahama

旧三越は阪神大震災のときに大きな損傷がありましたが、地盤は大丈夫でしょうか？　上町断層にも近いと思いますが。

上町断層は阪神高速環状線の下辺りです。
直下ではなく100ｍ位離れてるので倒壊したりはしないと思いますが・・・

なんか長谷工が土地購入の話を他の事業主に持ちかけ、施工が鹿島だけど、
どうせなら長谷工が施工でやってみたら、おもしろいけどなあ。
基本的に長谷工はマンション専門だから総合開発のあるスーパーゼネコン鹿島を施行に
したんだろう。

長谷工よく土地調査して、デべに購入話を持ち込んで、施行は長谷工でというパターンだが、
当物件とかタワーザ上町は施行が別会社だもんなあ。

でも、事業主１０社があまりインパクトないよなあ。

鹿島にもない。鹿島が住宅なんて、株価も上がらんはず。

オリックス他の弁天町２００ｍマンションも鹿島が施工。
どこの大手ゼネコンも毒饅頭を食べているよ。

高さは売りになると思うけど、住居としてはあまり魅力感じない。
分譲じゃなくて賃貸の方が良いんじゃないかな。

三越も売却するなら三井不動産にすりゃよかったのにね。
何も長谷工連合に売却するなんてなあ。
バカだなあ。

断層から１００ｍって大丈夫なんですか？

いつから販売開始なんでしょうね？
竣工時期からいって年内にはスタートするんでしょうか。

以前、新聞に書かれてたけど
「二流会社の寄せ集め連合が、三越跡地でマンション開発。」
って当たってるよなあ。
それで販売会社は長谷工アーベスト。

M1グランプリでも狙うつもりか？

もともと、ここは長谷工の設計施工だったのでは…。

>>12阪神淡路大震災は淡路の断層が動いたので、近くの高層建造物は明石大橋だけですね。
阪神間の断層は余震で少しずれた程度なので、それに関しては全く被害には無関係ですよ。
其れよりも上町断層が動いたら、過去に大地震で断層直近の高層は未経験だし、特に上町
丘陵上は岩盤隆起により跳ね上がる訳だから、被害は大きそうですね。

上層階は即売しそうな気がするけど低層階はどうですかね？
高くて買えない価格になるような気がします。
それとも品質をかなり落としてくるかな？

外観はなかなかかっこよさそうに見えますが、免震構造じゃなさそうなので残念です。

↑
なんのこっちゃ。商業地としての価値と住宅地のしての価値を混同している。

≪20　そこやん。確かに商業地ですが不便極まりない。モスバーガーかじって
証券取引所に入り浸る人にはええやろ。

「都市再生を問う」を読む（２）
近代都市の景観として、ビジネスセンターや商業地域に超高層ビルが建ち並ぶのは、ありえるでしょう。現在、世界一高いビルは台湾にあるそうですが、アメリカは世界一を奪還するために、新ビルを計画しているそうです。国の発展力の表現の一つとして、高いビルを建ててみたいとうのも、無意味ではないでしょう。しかし、超高層のマンションというのは、どうでしょうか。以下は、本の内容というよりも、私が読後に考えたことです。
　超高層マンションの上階に入居したとして、当面は眺望の良さを楽しめるとしても、そこで育った子供たちは、そこを「ふるさと」と感じるようになるものでしょうか。ドイツでは、住居は４階までという基本認識があるという記述を読んで、なるほどと思いました。地面を感じられない環境が、子供の精神的な発達にどのような影響を与えるのか、信頼できる研究は、まだ始まっていないようです。未知である間は、経験的に安心な環境を選ぶという感覚は、健全だと思います。
　さらに、超高層マンションは、必然的にエネルギー多消費型の建造物になります。エレベーターの昇降に動力を使い、階段スペースを多く取られ、ガラスを多用した構造なら、空調の負担も大きくなります。地震や暴風雨、竜巻などの自然災害に対する安全対策も万全でなければなりません。これらの費用は、購入価格や維持管理費となって、最終的にはすべて入居者の負担になります。つまり超高層マンションは、社会的費用が高くつく住居です。今は目新しくて人気を集めていますが、やがて嫌われるムードになってきたら、どうなるでしょうか。劣化して空室が多くなり、たとえば入居率が半分になったとき、エレベーターや空調のサービスは、快適な水準を維持できるのでしょうか。または適当な大きさに床面積を縮小しようとしても、そんな工事は、おそらく不可能でしょう。
　今は想定外でしょうが、人口の減少が目に見える形になってくるまでに、50年はかかりません。東京のあちこちに、勝手気ままに建てられた超高層マンションが、墓標のように廃墟として取り残される悪夢の風景は、ありえないことではないと私は思います。そしてその廃墟の足元では、さえぎられた日陰とビル風だけが、人々の生活に迷惑をかけ続けることになります。
　本当の「都市再生」を願うなら、そこに住む人たちの福祉の向上が最大の目的でなければなりません。再開発もインフラの整備も、その目的に奉仕するものであるべきです。