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検討者さん [更新日時] 2021-12-23 11:24:37

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住宅相談統計年報2020(戸建て)
雨漏り(屋根・外壁) 1425件
結露(開口部、建具) 128件
結露(外壁、内壁)0件
http://www.chord.or.jp/tokei/tokei.html
/////////////////////////////

2000年後半ぐらいから断熱強化の過程で壁体内結露が一時期問題になり、
2015年頃までは壁体内結露の相談数も40件程ありましたが、徐々に減っていき2020では、結露(外壁、内壁)の相談件数は0件となっています。

「過去」の冬型結露の原因として特に大きかったと考えられるのが、住んでいる人が石油ファンヒーター等の開放ストーブを利用していた事です。
「過去」の夏型結露の原因としては中途半端な断熱材厚と気流止めが無い為、屋根裏、床下の湿気を外壁内に呼び込んで冷房で冷やされた室内側の壁で結露を起こしていた事です。
「現在でも」アパート等の「共同住宅では」住人の知識不足から石油ファンヒーター等を使ってしまう人がいるらしく、「壁体内結露の相談がある」模様です。

壁体内結露の「過去」の事例は高気密への拘りを売りにして大手HMと差別化を図りたい工務店にとって、有用に使いたい貴重なエピソードというワケです。
このような工務店は必要のない気密測定、構造計算、オーバーな施工で顧客単価を上げるのに必死です。
彼らも仕事ですのでしょうがないのですが商売人は言葉巧みに自分のポジションに誘導してくるから気をつけましょう。

つまり、C値だ結露だ許容応力度計算だって異常に拘っている人はYoutuberの話を盲信して自分が最先端の知識を得たとHMの研究者よりも自分のほうが賢いと勘違いしている井の中の蛙です。

賢い方は、あくまでも国の定めた基準がベースである事を念頭に、それ以上の話については偏った書籍やYoutubeではなくもっと広い情報源から知識を得て自分の頭で考えるようにしましょう。
住宅について深い興味がある方は、論文を読みましょう。井戸の外を知る事ができます。
http://news-sv.aij.or.jp/jyutakukei/

統計から分かるように家の劣化対策において最優先で配慮すべきなのは雨漏りです。確率の高いものにしっかりと対策をしましょう。
壁内に結露や雨漏りがあるとカビが発生し、通常であれば、わずかな隙間を縫って室内側のクロスにカビによるシミが現れます。
内側を全面的に別張り防湿気密シートや、気密テープでがっちりと塞いだ状態だと雨漏りや結露に気づくのが相当遅れ構造体へのダメージに気づけ無いというデメリットもあります。
雨漏りは早めに対策しないと建物に致命的なダメージを与えます。火災保険や保証に入っているとおもいますが、気づけなければそれらを使用することもできません。

気密を売りにしている工務店は結露を0か1かで捉えて不安を煽ってくるので気を付けましょう。
「計算上は」結露が起きていますが、温度差の激しい部分がうっすら濡れて、乾燥を繰り返しているだけです。
工務店Youtuberは都合の悪い結露の「程度」や「確率」については濁して発信しています。
何にでも言えますが、リスクの話をされたら必ずその「程度」と「確率」も確認しましょう。

私もあるYoutuberが行っている冬型の結露計算の内容を確認してみました。
条件としては、内側気密シート無しのよくある一般的な断面構造、室内は湿度50%に暖房で25度の状況で
結果としては、結露が発生しますので内側にも気密シートを貼りましょうというものです。

外気温と屋外湿度の状況を東京の2020年の気象状況にあてはめると、「計算上」結露が起きるのは年に5日でした。その中でも数時間。
これがどういう気象かというと、夜晴れて放射冷却で外気が冷やされた次の日雨が降った状況です。
しかも計算では室内が換気され対流があることも考慮されておらず、結露量が1ccなのか100ccなのかも不明です。勿論、動画内ではその件には触れません。

大手HMがC値計測を表に出さないのはは、大局的にバランスをとって商品を開発しているからです。
気密や結露対策も大事なのですが他にも注意を払う事がたくさんあります。
現実と一致しない結露の定常計算だけにフォーカスをあてて開発することは有りえません。
皆さんも一つの事に拘らずよく考えてバランスの取れた工法を選択しましょう。

また、このようなポジショントークを行う工務店にとって少し頭の痛い存在が太陽光発電です。
このシステムは実質無料で屋根の上に設置する事ができ、圧倒的な存在価値で高気密高断熱住宅の経済的な利点をスポイルします。
太陽光パネルを載せると、バネル自体が物理的に熱を遮断してくれ冬も放射冷却を防ぎ温熱的にはかなり有利になります。

ZEH基準というのは本当によく出来ていて、太陽光パネルの発電量を含めて計算を行うとZEH相当の断熱が一番経済合理性が高くなります。
高気密高断熱でポジションを取りたい工務店が経済合理性についてYoutube配信をするとき、ZEH基準や太陽光発電を絡めた比較計算を「意図的に」しませんのでご注意を。

【注文住宅 ハウスメーカー・工務店掲示板から住宅設備・建材・工法掲示板へ移動しました。2021.12.23 管理担当】

[スレ作成日時]2021-06-13 08:55:55

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高性能住宅の真実

  1. 405 通りがかりさん

    >>404 フリック入力できない他称ペッパーくん
    >簡単に言うと木造で耐震等級3を取得できる建て方でRCや鉄骨を建てると
    木造が耐える地震でも簡単に倒壊します。
    つまり、RCや鉄骨は耐震強度を上げるべき工法


    おっしゃられてるのは
    「耐震強度」ではなく
    「建物強度」と言い換えた方が
    誤解をさけられるので良いと思います。

    結論から言うと同じ「建物強度」なら倒壊する。
    同じ「耐震強度」なら同じ地震に耐えられる。
    となります

    「建物強度」は重さを含まないもの
    「耐震強度」は重さを含んだものと使い分けると良いです。

    住宅にかかる地震の力は建物重量に比例します。
    なので
    同じ地震に耐えるなら
    「建物強度」は住宅の重さに応じて変わらなければなりません。
    重い住宅はより強い「建物強度」が軽い住宅に比べて必要になります。
    次に
    一般的に木造より鉄骨の方が重いです。
    ハウスメーカーのプレハブ軽量鉄骨造で木造の約1.25倍の重さと言われています。
    余談ですが、材料や作りによっては同じ間取りでも木造の方が軽量鉄骨造より重くなる場合もあります。
    要は木造とか鉄骨とかではなく、建物の重量で判断しなくてはならないのです。

    同じ地震に耐えるなら
    建物重量が増えれば「建物強度」を上げなければなりません。
    軽い住宅の「建物強度」しかなければ重い住宅は支えられませんよね、当然と言えば当然ですが。
    それとこれも当たり前ですが、住宅はサイズや平屋~3階建てなどでも重量は全く変わります。

    大事なポイントは木造か鉄骨かでは無いと言うことです。

    それをふまえてここからが本題ですが、
    私が>345で書き込みをした壁量計算は住宅重量を加味した計算だと言うことです。
    すなわち「建物強度」ではなく
    住宅の重さを含んだ「耐震強度」であり「壁量」として数値化できるものです。
    そのように解説したつもりです。

    「壁量」=「耐震強度」

    また「耐震強度」は「耐震性能」とも言えます。
    実際には「耐震強度」に基礎や梁、水平面などなど他の計算設計も加えたのが「耐震性能」です。

    要は「建物強度」と「耐震強度」は違うと言うことです。

    構造塾の佐藤さんも「壁量」=「耐震強度」の認識で「強度」と言ってますね


    では重さを加味する「耐震強度」
    とは何なのか。

    軽い住宅と重い住宅があったとします。
    ※重さ以外の間取りや直下率や耐力壁のバランスなどの諸条件は同じとします。

    どちらも「壁量」=「耐震強度」が「1倍」であれば
    軽い住宅は耐力壁の合計量が少ない。
    重い住宅は耐力壁の合計量が多い

    このような違いがでます。
    シンプルですがこのことが重要です。

    「建物強度」=耐力壁合計量

    「建物強度」÷重量=「耐震強度」=「壁量」

    つまり
    重い住宅は耐力壁の合計量を増やし
    「建物強度」を上げなければ
    「耐震強度」=「壁量1倍」にはならないのです。

    軽い住宅は重い住宅より
    耐力壁の合計量が少なく
    「建物強度」が低くても
    「耐震強度」=「壁量1倍」になります。

    軽い住宅も重い住宅も壁量計算で、
    「壁量1倍」であれば、
    「耐震強度」は同じです。
    同じ地震に耐えられる計算です。
    (実際には重くなると基礎や梁などや他も強度を増します)

    そして、「壁量1倍」とは木造の建築基準法に必要な「壁量」=必要な「耐震強度」=「耐震性能」の意味で使ってます。

    その木造の建築基準法の基準に
    必要な「壁量」=「耐震強度」を約2倍にすると木造では「耐震等級3」になるとされてます。
    (実際の耐震等級3は基礎や梁など他も強度を増します)

    同じように
    軽い住宅でも重い住宅でも「壁量」=「耐震強度」が約2倍なら
    同じ地震に耐えられることになります。

    ここまでをまとめて二点


    軽い住宅でも重い住宅でも
    木造でも鉄骨でも
    「壁量」=「耐震強度」が同じなら同じ地震に耐えられる。


    木造のメリットとして軽量鉄骨と比べて軽い場合が多いので
    「低い建物強度」でも
    「耐震強度」=「壁量」=「耐震性能」をあげやすい。


    それをふまえて、
    (内装ボードは計算に加えず)
    とある軽量鉄骨住宅の
    壁量計算の結果「壁量」が約4.5倍でした。

    「建物強度」ではなく

    「壁量」=「耐震強度」4.5倍


    木造の耐震等級3の目安
    「壁量」=「耐震強度」2倍


    >345の軽量鉄骨住宅の
    「耐震強度」=「壁量」
    は木造の耐震等級3の約2.25倍となります。
    「建物強度」ではなく
    「耐震強度」が木造の耐震等級3の約2.25倍となることが重要です。


    なのでこの
    「壁量=耐震強度が4.5倍」
    の事実を、仮に木造の耐震等級に当てはめ、
    さらに耐震等級の付け方のルールに当てはめたとしたら、
    耐震等級11~12程度になると話をしました。
    詳しくは>345です


    当然木造でも「壁量」=「耐震強度」が4.5倍であれば、
    この鉄骨住宅と同等の耐震性能となります。
    つまり同じ地震に耐えられると言うことです。
    (ただ4.5倍の壁量は大きいです、許容応力度計算等により他の構造部分を適切な強度やバランスにする必要はあります。
    なお、この鉄骨住宅は保有水平耐力計算をベースにしたハウスメーカー独自の計算システムによる構造計算です。)
    (またこの>345の鉄骨住宅は制震機能もついてますので木造も制震機能が付いていればの話ですが。)
    (壁量以外の直下率やバランスなどの諸条件は同じとして)


    ※なお、途中で少し書きましたが、壁量計算とは簡易な計算です。
    、「同じ地震に耐えられる」とはこの「壁量」の他に基礎や梁、水平面やバランスなど他の構造部分の計算設計は別途必要になります。
    実際の耐震性能に繋がるかは
    それらが出来ていることが必要になります。

    ※これも途中で書いてますが重さ以外の間取りやバランスの諸条件は同じものとしてます。

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