湾岸タワーマンション総合スレ（ドゥ・トゥール、勝どきザ・タワー、パークホームズ豊洲、クレヴィア豊洲　他）part13

そりゃ、そうだろ。江東区のマンションを買っただけの素人だぜ。地方の戸建ても買えない人が、都合よく何を解釈してるのか、経験がゼロに等しく、まったくない人だ。

与沢翼の方がまだ信頼できる。少なくとも世界中のタワーに投資してるからな。

災害ランキングで、ググらせるだけ損だな。常に危険度ナンバーワンが江東区、江戸川区（笑

ちゃんと調べてごらんよ

湾岸は災害の強さは都内でもトップクラスだよ。 笑

また、調べられるぞ（笑）

また、暴落してる。いま湾岸、どこまで安くなってるのかな。楽しみ。

これは半値覚悟。。。

半値になったら今のとこ賃貸に出して、
サイズ大きいとこ安く買い増しできるからいいけど、
倍に上がったら、今のとこ売っても次買うとこも高いし、
一度売って賃貸にでも済まないと利益確定できない。

結局、不動産上がって儲けてるのは在庫持たない不動産屋で一般人じゃないよ。

液状化する二束三文の軟弱な埋立地に建ってるくせに家賃30万も取られる豊洲のぼったくりマンション誰が借りるんだよwww

うーん、そう言われても借りる人がいるからなぁ。
誰がって30万をボッタクリと思わない高収入の人、もしくは会社から多くの補助がでる人。
賃貸相場は不動産価格と連動して大きく上下しないので、
落ちたら貸して、もう１つ買う。実際は賃貸者に払ってもらう感じかな。

不動産屋でもないのに素人が不動産で儲けようとしてるのがそもそもおかしいんじゃない
農家でも小売りでもないのに野菜転売して儲けようしてるようなもん
野菜食って家に住んでるってだけ

wwwってなに？
WorldWideWeb？？

>>563
年収1000万しかなかったら2つ目なんて買おうとしないよwww

>>563
のらえもん？
ドラえもんじゃなくて？
ひょっとしてのび太君？？

埋立地マンションは中国人投資家が買ってましたからねえ。
彼らが投げ売りしたら暴落確定。

暴落ってのは極端過ぎてないんじゃないかな。
今みたいにプチ湾岸バブルはもうないとしても、安くなったら日本人でも待ってましたと買う人いると思いますよ。

地方の都市近物件ではなく東京の都市近物件だから、通勤に便利とか住みやすさで極端に過疎ることはないでしょう。

とか書くとまた叩かれるのかな(笑)

中国人が一番爆買いしてたのは港区のマンションでしょ

逃げるが勝ちということで良いですか？

どこに逃げるの(笑)

リスク回避のために、より安全な日本に資金流入してくるよ

世田谷も地震時の火災で評価基準低そうだなあ。

立川断層、関東ローム層で城西地区も評価基準低そうだなあ。

＞578のつづき

また、東京都が公表した【建物倒壊危険度】は、単純に建物が倒壊するかしないかだけを想定していて、倒壊を防げてもX字状の亀裂が生じるなどの大きなダメージを受けて居住不能になるケースや、液状化で生じる地盤沈下や側方流動によってマンションを支える杭基礎が剪断破壊されるなどの大きなダメージを受ける、エレベータや給排水管などマンション内の重要設備が破壊されるなどで居住不能になるケースなどは想定されていない。

タワーマンションは耐震等級１しかない。耐震等級１の強度がどの程度かといえば、震度６強以上の地震に倒壊せずに１回耐えられる程度の強度しかないということ。

揺れやすい地盤の上に建てられた江東区の湾岸エリアのタワーマンションは、長周期地震動に共振しやすいため大きな損害を受けやすい。

タワーマンションが１回の地震だけで倒壊することはほぼないと思うが、震度６以上の本震が発生すれば震度４から震度６以上の余震がしばらく続く。すると、マンションは徐々にダメージを蓄積して、余震がおさまる頃にはもはや住居として機能しない構造物になる。

RC建築は構造体にX字状の大きな亀裂が生じると中の鉄筋が大きなダメージを受けている恐れがある。そうなると役所から危険建築物の指定を受け、退去命令が出される。そして住民は立ち退くしか道がなくなる。その後には住宅ローンだけが残る。 事実上、倒壊したのも同然という結果になる。

危険建物指定を受けなかったとしても、タワーマンションは給配水管や給水施設、給電施設やエレベータなどには特殊な設備が多く使われているため、修繕には莫大な設備費や施工費を要する。

タワーマンションの場合、損傷箇所や故障箇所の点検や修繕にはゴンドラが必要になるのに加えて、強風の日はゴンドラ作業を中止せざるを得ない。ゴンドラの設置、工期の遅れは、施工費を大幅にアップさせる要因になる。

強風の日ではなくても、上層階が常に強風にあおられる状況にあるタワーマンションでは、常に不安定な状況での作業になるため、修繕に取りかかる前の点検だけでも長期間かかり、点検作業そのものも非常に困難。

修繕を行う以前に、損傷箇所や故障箇所の全容解明やその原因の完全究明は困難を極めるどころか不可能かも知れない。

点検や修繕をするにも作業員の安全確保が必要なので、危険建物指定を受けるレベルではなくても、建物の損傷が激しい場合はゴンドラも使用できなくなる。

また、東京都が公表した【火災危険度】は津波火災などが想定されていない。東日本大震災時、気仙沼市では、津波が重油タンクや建物を次々と破壊し、港を大量の瓦礫と真黒な重油で埋め尽くした。そして、大規模な津波火災が発生した。
http://www9.nhk.or.jp/311shogen/fa/se1/fourth.html

市原市の石油コンビナート爆発火災は、発生から11日目にしてようやく鎮火した。

豊洲・東雲・有明などの湾岸エリアも地震動や液状化から生じる地盤沈下や側方流動で石油コンビナートなどが破壊されて海上火災が発生し、そこから生じる火災旋風に巻き込まれる危険がある。

液状化と側方流動(YouTube)
http://www.youtube.com/watch?v=eR_9dC6ybTM

石油貯蔵所でも火災旋風が起きています。1926年４月７日、カリフォルニア州サン・ルイス・オビスポの石油タンクが落雷で爆発炎上しました。大量の石油が飛び散り、周囲3.5k㎡に広がったころから、炎の中や周囲に猛烈な火災旋風が発生した。
http://www.fdma.go.jp/ugoki/h2108/2108_24.pdf

江東区の木造住宅地帯は、内陸の木造住宅地帯以上に火災危険度が高い。関東大震災時の火災旋風で大被害を受け、多くの死者が出たのは海辺や川辺などの風が強い地域で、隅田川を中心とした1923年当時の湾岸エリア。

関東大震災の火災旋風被害地図
http://blog.zaq.ne.jp/shibayan/img/img_box/img20110420191923474.gif

【東京都が2013年9月(平成25年9月)に公表した地震に関する地域危険度測定調査】の地域危険度マップも、よく見ると、風の強い海辺や川辺の地域の危険度が特に高くなっていて、関東大震災の火災旋風被害地図と見事に一致する。

地域危険度マップ
http://www.toshiseibi.metro.tokyo.jp/bosai/chousa_6/chiikikiken.htm

湾岸エリアは液状化などの影響で橋や道路が破壊されて救急車や消防はしご車が入れなくなる可能性が高く、入れたとしても、高層建物火災等で逃げ遅れた人に対する救出活動を行う消防はしご車は、地上高45メートルの先端部がビルの15階くらいまでしか届かない。

東京消防庁が所有しているはしご車が届く高さは30ｍ級と40ｍ級まで。20階建て（≒60ｍ）を超える超高層マンションの上層階には届かない。
http://www.tfd.metro.tokyo.jp/ts/soubi/car/03_01.htm

それ以前に江東区の湾岸エリアは東日本震災では震源地から900キロ以上も離れていながら、震度５程度で液状化している。震度６以上の地震が発生すれば、液状化で生じる【地盤沈下】や【側方流動】で水道管などのライフラインが破壊されて消火活動そのものができなくなる可能性が高い。

＞580のつづき

また、湾岸エリアの場合、建物倒壊危険度や火災危険度のハザードマップよりも津波や高潮や液状化のハザードマップの重要度が高い。

建物倒壊危険度や火災危険度は、老朽化したビルや家屋の建て替えや防火対策などでその危険性は大幅に減少する。建物倒壊危険度や火災危険度に関しては、新たに建て替えられていくなど時間の経過が問題を解決することが多いので、本来であればハザードマップも毎年新しい予測に変更されていく必要がある。

しかし、津波や高潮や液状化などは対策しただけでは被害を防げないことも多い。

津波や高潮では次のようなケースでの浸水被害が考えられる。
①防潮堤と一緒に稼働するはずの水門、陸こう、排水機場が、なんらかの理由で正常に稼働しなかったとき。
②漂流物で水門が閉じない、または漂流物で水門や堤防が破壊されたとき。
③地震や氾濫で堤防が決壊したとき。また、地震で水門や堤防が大きな損傷を受けた後に、津波や台風に襲われたとき。
④水門閉鎖が津波到達に間に合わなかったとき。水門は閉じるまでに10分～15分かかる。直下型や関東沖のプレート型の地震で東京湾やその近海で津波が発生した場合、津波は5分で到達する。
⑤伊勢湾台風クラスの台風が東京湾を襲ったとき。地球温暖化によって異常気象が続いているので、考慮しておく必要がある。

都防災会議がまとめた被害想定の報告書では首都直下地震が起きた場合、水門が正常に作動しないと最大約２５００棟が全半壊するとしている。


東京低地帯の地盤高平面図では、干潮面以下の地域（AP 0ｍ以下）を「濃いピンク」、満潮面以下の地域（AP 2ｍ以下）を「ピンク」、満潮面以上だが高潮の脅威にさらされる地域（AP 2ｍ～5m）を「淡いピンク」、高潮の心配がない地域（AP 5m以上）を「淡い黄色」で示している。

東京低地帯の地盤高平面図
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/special/img/163_zu03a.gif

津波水没マップ
http://gendai.ismedia.jp/mwimgs/9/5/600/img_95005b65836900290fb54b62fa...

東日本震災時は都庁の防災対策室が使用され、有明の防災拠点は何の役にも立たなかった。有明の防災拠点は津波の発生を考慮せずに作られた施設で、東日本震災の後であれば作られなかったでしょう。

津波はタブー視されていた
http://news.livedoor.com/article/detail/6350004/

＞581のつづき

液状化に関しては、一度液状化した場所は繰り返し液状化するという研究結果が発表されている。液状化の危険度予測地図を作って公表している自治体もあるが、過去の液状化被害を踏まえた判断が必要になる。
http://www.asahi.com/special/10005/TKY201105090393.html

また、液状化については、被害にあった石油会社などが情報を出さないため不明な点が多く、これから情報を集めて実態を解明していく必要があるという。

液状化と側方流動(YouTube)
http://www.youtube.com/watch?v=eR_9dC6ybTM

液状化で生じる【側方流動】の強力な破壊力で、マンションを下から支える杭基礎が剪断破壊されたりすれば、マンションを支えるための安定感を失い、その上に建つマンションも大きな損傷を受ける危険がある。

液状化で生じる【地盤沈下】や【側方流動】で地盤の地層バランスが崩れて不規則な力がかかれば杭基礎は剪断破壊などの大きな損害を受ける。

阪神大震災では、震度６強以上の揺れがわずか10秒程度続いただけで液状化と側方流動が発生し、橋脚や水道管などの埋蔵管が破壊され、杭基礎も剪断破壊された。

液状化地盤の側方流動(PDF)
http://www.jacic.or.jp/kenkyu/6/6-2-6.pdf

豊洲でも側方流動
http://ameblo.jp/garbanzo04/entry-10836148718.html

http://blog-imgs-32.fc2.com/g/a/r/garbanzo04/blog_import_4dce3fb8cb2d2...

豊洲新市場6街区北側の護岸で100m以上に渡る地盤沈下
http://farm8.static.flickr.com/7591/17268628062_3ed638ba8c_o.jpg

原油が100ドルから30ドルに下落。。3分の1に。

物が余るってのは、本当に怖い。

マンションも同じで、余らないように。

ちと、上の投稿が目についたので、
この地盤沈下ってほんと？　これ事実なの？

1. 

>584
ついにＣＧ画像まで使い始めたかｗｗ

更地ならいいけど、家の横にこの亀裂とか、あり得ない。

少なくとも、その亀裂走ったとこの価値は、坪5万だ。

いつも沸いて出てくる長文君。
暇なんだろうなぁ。

月島って50階建クラスがまだ二つできるんだね。

>少なくとも、その亀裂走ったとこの価値は、坪5万だ。

http://www.kouwan.metro.tokyo.jp/yakuwari/takashio/shisetsu/gogan/goga...

マンションと関係なさそうだが？

1. 

買えってこと？　殺人罪確定。

遊歩道の簡易舗装ってマンションと関係ないでしょう。馬鹿じゃないの？

どうでもいいけど　豊洲新市場の出来事じゃん

相変わらず　必死だね　

湾岸に住んでる人って地震のリスクはよくわかってるからいくらネガっても大したダメージないよ。

じゃ、人に勧めないことだね。

>598
火災危険地域をね

ＪＲ東の品川再開発、複合ビル７棟建設へ　延べ床面積４割増
2016/1/13 1:03
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　東日本旅客鉄道（ＪＲ東日本）は品川駅（東京・港）周辺で合計延べ床面積が100万平方メートル強の複合ビル７棟を整備する。同駅周辺で総事業費5000億円規模の再開発計画を進めており、完成後の同社保有の商業施設やオフィスの合計延べ床面積は現行（約230万平方メートル）の４割増となる。2023～24年度にも主要部分の複合ビルが先行開業する見通しだ。

　再開発エリアは品川駅から田町駅にかけての線路沿いにある車両基地跡地など約13万平方メートル。都心部では過去最大級の開発となる。６街区に分けて開発を進め、東京五輪のある20年に山手線の新駅が暫定開業する予定。23～24年度には新駅を中心とする主要部分に複数のビルが完成、最終的な完成は30年代になる見込みだ。

　再開発は国家戦略特区の枠組みを使って進める計画で、今年度中の認定を目指す。本格工事は16年度から始まる予定。

　オフィスや商業施設、住宅などが入った複合ビルの建設を検討している。当面は新駅開業に向けた工事が中心となり、建物の計画の具体化は１～２年後になりそう。特区の枠組みを使い容積率を800～900％に高めることで、総延べ床面積は100万平方メートル強と、六本木ヒルズ（同約80万平方メートル）を上回る規模になる見込みだ。

　同社が保有する不動産の延べ床面積は商業施設が約203万平方メートル、オフィスが約28万平方メートル（15年３月末時点）。品川周辺の複合ビルは延べ床面積の５割がオフィスとなりそうで、大幅なオフィスの増床を見込む。同社の不動産事業にあたる「ショッピング・オフィス事業」の売上高は15年３月期に2549億円。今は連結売上高の１割程度だが、品川の再開発で存在感が高まりそうだ。