東京サウスゲート計画＜8＞

スーパーとか併設されるんですかね？
ヤナセのところも不便と言えば不便なので。

待つてどうするの？売り抜けるの？

山手線の新駅発表は、当然ながら
新聞１面トップクラスのニュースになる。
楽しみに待つのは当然。

>>No.6

> 高潮とか津波の時には水門が閉まり、外海と高浜運河は切り離されます

　運河の水面を見ているうちに津波が心配になったNo.5です。運河の水門が閉まるとは知りませんでした。教えていただきありがとうございました！

　

しょっしゅう目にしていても役割を知らなければ意外と気がつかないのかもね
海洋大と天王洲の間にあるのが天王洲水門、天王洲の西にあるのが目黒川水門
芝浦アイランドと台場を結ぶアーバンランチがくぐるのが高浜水門
サウスゲート地区は東京都心を守る南のゲートキーパーでもあるんだよ

高輪大木戸もあるでよ

港南三丁目のパークタワー品川一階のａｍ／ｐｍあとに、入居する予定の『まほうの保育園』ってどんな業態、業種か情報求む！！
ペットショップらしいというのは本当？

工事のお知らせにあった設計事務所に電話して聞いてみました
あくまでも設計屋さんなので「詳しく分かりませんが」という前提で───
・　普通の保育園です
・　新規立ち上げの１店舗目なのでネットで検索しても出ません
・　工事は９月に終わりますが募集は年末くらいからのようです

たかはま保育室がなくなりますので入れ替わり需要ねらい？

ビルオーナー殿

このスレ見ているかどうか知らんが、高輪メーク
に止まっててあなたが悔しがっていた（笑）フーガ
だけど最近ハイブリッド仕様に変わっていたよ。

色は白。

　きのう、８月２６日、花火が上がっていました。
お台場の方向でした。
　雨にも負けず、花火大会だったのでしょうか？

たしか個人や企業が玉を買って打ち上げる花火大会だったはず
大きいのがなくて微妙に低かったでしょ？

　ことしは東京湾の花火がなくて残念でした。
　花火がないから、毎夏恒例のベランダの大掃除、
さぼってしまいました。

ベランダの掃除ってどうしています？大掃除したいけど、水はお隣に流れるだろうし、ベランダの床を濡らす程度の程よい雨のときは家にいないし

新駅来たぞ
首長くして待った甲斐があったな









ＪＲ大船－藤沢間に誘致の新駅　概算事業費は９９億円超

神奈川県と藤沢、鎌倉両市で構成する湘南地区整備連絡協議会は６日、ＪＲ東海道線大船－藤沢駅の中間に誘致する新駅の規模について、
線路をまたぐ自由通路も含めた概算事業費を相対式ホームで約９９億円、島式で約１０９億円とする検討結果を発表した。

新駅は、旧国鉄の昭和６０年に廃止された湘南貨物駅などの跡地を再開発する構想の中で、まちづくりの拠点と位置付けて検討。
平成２０年度に乗降客数を７万１千人～８万４千人と推計し、これをもとにホームや駅舎、自由通路の規模を検討した。
http://sankei.jp.msn.com/region/news/110906/kng11090622420010-n1.htm

水再生センター南棟あたりの工事が本格化しそう
いま通りかかったら重機が入って準備工事みたいのしてた
あと旧海岸通はさんで東の再生水棟も工期が短くなった？
記憶が定かではないけど…

都が、国際戦略総合特区として政府に申請した中に
「品川・田町」が入ってた。
実際にはこれから再開発可能なサウスゲート地区を意識してるのかな？

コピペしておきます。論評はしません。

東京都／国際戦略総合特区と特定都市再生緊急整備地域の指定申請／計５地域

　東京都は２７日、都市開発プロジェクトの加速が見込まれる都心エリアなどを対象に、国の国際戦略総合特区と特定都市再生緊急整備地域の指定申請を行った。指定されれば大幅な税制優遇や都市開発の手続きの短縮化、規制緩和などが受けられる。いずれも早ければ１２月にも指定される見通し。都では国際戦略総合特区のうち、アジア地域の業務・研究開発拠点に５０社、同地域以外に５００社以上の海外企業を５年間で誘致したい考えだ。

　特定都市再生緊急整備地域の指定を申請したのは、▽都心・臨海（約１９９０ヘクタール）▽新宿駅周辺（約２２０ヘクタール）▽渋谷駅周辺（約１４０ヘクタール）▽品川駅・田町駅周辺（約１８０ヘクタール）－４地域（計約２５３０ヘクタール）。これに羽田空港の沖合展開事業で生じた跡地（約５３ヘクタール）を含む５地域を国際戦略総合特区「アジアヘッドクォーター特区」として申請した。羽田跡地については、現段階で進行中の大型開発計画が少ないため、今回は特定都市再生緊急整備地域の指定申請を見送った。

　それぞれの主な利点として、特定都市再生緊急整備地域内で国土交通大臣の認定を受けた民間都市開発プロジェクトは、固定資産税が５年間半減される。開発プロジェクトの大臣認定の処理期間が３カ月から４５日間に短縮されるほか、都市計画道路の上空などを利用した建築物の建設も可能になる。

　国際総合特区に指定された地域内では、長期化が懸念される電力不足に備え、天然ガスコージェネレーションなどの自家発電システムを導入する場合、現行補助制度よりさらに上乗せした負担金を受けられるよう提案。このほかにも国際会議の誘致・開催支援金など、多種多様な財政支援が受けられるようになる見通しだ。今回の国際総合特区の申請にあたり、事業提案を行った主な建設関連企業は▽森ビル▽森トラスト▽三井不動産▽三菱地所▽東急電鉄・東急不動産－など。