【海抜０ｍ】地震や津波に弱い地域のマンション【東海・東南海地震】

マンションではないけど
東築地小学校の立地、今回のような地震が名古屋でおこったとしたら
児童の安全が確保できるのか非常に疑わしい場所にある。
今回も避難勧告が出てるような地域に、小学校があるなんて。
私が親なら、通わせたくない。

愛知の沿岸部や知多半島なんてどうなるんだ？
弥富とか、かなり分譲開発されているけどどうなるんだろう。
海抜０メートルとか普通にあって怖ろしい。

特に知多半島の碧南、半田、高浜に入り込む沿岸は地形上狭くなっている海抜５ｍ以下の場所は、東南海で壊滅的な状態になるんじゃないか？
家も無くなり土地の価値もゼロになる。何れにしろ東海、東南海のトリプル地震は確実に起こるので
海抜１０ｍ以下の土地は将来的にはゼロに等しい。海になることも考えないと。

高層マンションはどれだけ揺れるんだろうな…

地盤が硬くて安全な地域は昔からの神社がある周辺とか言われている。

名古屋で平らな土地（坂が少なくて）
地盤が硬くて安全な地域は丸の内、つまり名古屋城です。
まあ名古屋城に住めないが、名古屋城から東側と南側に伸びている
名古屋台地は安全地域です。

それから、今アリーナが立っている所も高台で安心です。

昔は熱田神宮のすぐ南が海だったと聞いてます。
津波がきたら名古屋の南半分が沈んでしまいそうですね。
しかし今回の東北地方の津波は防ぎようがないと思うのですが、
東南海地震に向けて何か対策が取れるのでしょうか？
ここでこそ河村・大村両首長の手腕に期待したいですね。

海から10km圏内をざっと調べてみたけれど
南区港区全域、熱田神宮や高蔵日比野、八田高畑あたりまでの中川区
中根新瑞橋堀田牛巻あたりの瑞穂区、大高鳴海野並あたりの天白緑区
これで海抜の低い地域は要注意。
見事に地価の安い地域と重なりました。

>>8
内陸の地震なら旧亜炭鉱ある周辺危ないでしょ。
昔は人が住んでいなかったんだから・・・
人が住んでいなかったのには理由があるのに。

＞７
河村市長は震災に備える基金を取崩しましたよ。

平成22年度当初予算では、東海地震などの災害対策などを主目的とした「財政調整基金」を36億円取り崩し、不足財源にあてる予算を編成した。もちろん、扶助費の増加や市民税減税などによる財源不足からやむを得ずおこなったものだ。
しかし、議会の批判を浴び、取り崩した36億円分を再び積み増ししたため、結果的には「財政調整基金」はいったん元通りになった。
ところが、大義なき出直し市長選挙で2,200万円「財政調整基金」を取り崩し、今回の市議会リコール選挙で5億4,000万円、市長の専決処分により相次いで、「財政調整基金」を取り崩している。

今日の名古屋市議会選挙、
減税日本はこの地震で票を減らしたりするのかな？

今回の大震災、心配されてる東海南海東南海大震災より一足先に起こってしまった
あれを見れば自然の猛威にはどうにも抵抗できないことは明らかだ、物理的に海から離れるしかない
今度の災害をどうやって復興させるか、その資金が今の日本にまかなえるのか疑わしいが
もしこっちに起こればはるかに規模の大きな災害になり、衰退しつつある日本にトドメを刺すことになるかもしれない
そして今回、名古屋の代わりになったとも言える仙台市
不動産価格はどうなるのだろうか？果たしていくらで売れる？
水没した太白山区東部、宮城野区、死体が浮いてるらしい若林区
自分の土地だと確認できるスベがあるかどうかも疑わしい
何千万も出して不動産を購入する気にとてもなれない
何年か先名古屋に起こるかもしれないと思えば、ずいぶんテンションを下げられる出来事であったな

河村・大村の手腕に期待とか(笑)。災害時の積み立てをパフォーマンスのために崩し、言いなり議会作るために議員はリコールで失職中。こんな迷走の最中に震災きてたら大変なことになってるよ。

前よりかは、よっぽどマシ。

この地震のせいで意外に自民とか民主が党勢挽回しちゃうんじゃない？

この震災に恐怖を覚えますが
名古屋の未来のためにも、選挙にこれからいってきます。
昨日は、選挙カーが静かだったけど、それも地震の影響だったのかな。
わりと静かに歩いている、派手なパーカーの集団はあちこちで見かけましたけど。

＞もしこっちに起こればはるかに規模の大きな災害になり、
＞衰退しつつある日本にトドメを刺すことになるかもしれない

自意識過剰もほどほどに。
名古屋はそこまで日本に大きな影響は与えません。

>>17
東海東南海南海大地震が同時発生する可能性があり
そうなれば東京から西日本太平洋側一帯が一蓮托生だろ？
名古屋だけではないよ

　マンションとは直接には関係のない話だけど、民主党政権も、「事業仕分け」の名のもとに、災害対策予備費
が削られ、生活保護の母子加算や子供手当てに振り分けられています。

　一般市民は、聞こえの良いパフォーマンス的な政治家の発言に振り回されがちですが、その中身を吟味する必
要があります。

　地震あるいは災害対策に関して、ハードソフト両面にわたって事業を行えば、減税なんてしている余裕はあり
ません。また、そのような事業によって雇用も促進するのです。

　「減税日本」は、政治家としての最も重要な役割（税金の使い道を決める）を放棄しているようなもの。
　今日は勿論、減税日本には入れませんでした。
　減税はしなくてもいいので、もっと有用な使い道を考えてください。

減税ではなく、保育環境の改善とか災害対策としての施策を期待したいところですが、
いまのところどの政党も実行できそうにないと感じています。
今回の選挙をきっかけに、真に有権者の声を反映できる議会・政党に変わってほしいですね。