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タワーマンションの正確な定義とは？建物の大きさは建築基準法、都市計画区域指定などにより制限されていますが、その中にタワーマンションを定義する規定は存在しません。真っすぐ高くそびえ立つ姿がタワーを想起させることから、一般的に「タワーマンション」と呼ばれるようになったというのが実際のところです。建築基準法では高さ60メートルを超えた建物により厳しい構造強度基準を適用していることから、高さ60メートルを超える建築物を超高層建築とする見方があります。これはタワーマンションの定義ではありませんが、現在は、高さ60メートル超、もしくは地上20階建て以上のマンションをタワーマンションと呼ぶのが通例です。
タワーマンションの流産リスクなど、健康面でのリスクを、売主企業や販売担当者は絶対に教えてくれないという榊淳司氏の記事。
タワー型マンションに住む危険性 健康面でリスク？ なぜか役所も沈黙
（略）実は、先進国の中でタワー型を盛んにつくっているのは日本だけだ。特にヨーロッパではほとんどの国が高層住宅を半ば禁止している。
例えば、イギリスでは１９７０年に「高層住宅に住むことは子供の健全な発育を阻害する」という調査が出て以来、ほとんどつくられていない。
日本でも１０階以上に住む３３歳以上の女性は１～２階に住む２７歳以下の女性に比べると、流産の危険性は約１２倍という調査結果が出ている。
（略）
確かに、タワー型の上層階に住むメリットはある。しかし、それを手放しでは喜ばない方がいい。健康面でのリスクを、売主企業や販売担当者は絶対に教えてくれない。日本の場合、なぜか役所も沈黙している。消費者は自衛するしかないのだ。
