ついに始まった都心マンション暴落

今どうしても必要なら買え
投資目的ならババ引く覚悟で買え
なんとなくなら後で後悔すればいいから買え

つまり買えって事だ。みなが買えば値段は下がらない。

>>1603
一般人=実需層(投資ではない)という事ですか？

東京は「オリンピック後に暴落」、大阪は「万博後に暴落」と考え、買うのを待っている実需層が割といる事はご存知だと思います。
待っている人がいるという事は、価格が少しでも下がろうもんなら買おうという人がいる、という事なので一般人(実需層)がこぞって買いだしたら値下がるのではないでしょうか？

加えて、今はディベロッパーは付加価値のあるような土地に敢えて絞って建てている為、価格が高いのです。他方、売れ残る場所は売れ残っているのも事実です。

なので、どの地域も暴落、というよりは首都圏だと北は赤羽や川口、東は小岩や葛西より都心寄りは暴落はさほどないかと考えています。

暴落どころか暴騰している。

千代田区の中古が少し下げに転じましたが、波及すれば下げになっていくのかな？

現在はリーマンショっク前夜です。
投機目的の不動産や株の購入は控えたほうがいいでしょう。
私は持ち株を現金化している。

オリンピック後に、不動産暴落と聞いてここにきました。先日、閉会式も終わりましたが、明日くらいから暴落は始まりますか？

暴落ってのは大げさだけど、もう上がりにくいんじゃない？
2025年は下がっているきがするなぁ。

下がりませんね。じわじわ下がりですかね。

リーマンショック前夜の様相を呈してきた、
年末にはｎｙダウが暴落するとのアナリストがいる。
いまアメリカでは住宅価格が暴騰しているが日本はそれほど
でははない。
しかし。株価と不動産は連動しているので世界の各相場を
検証してください。
マンションは売りで買いではないでしょう。
住むためなら購入もずらされたほうがいいでしょう。
ＦＲＢは11月から12月にかけたころ金融を引き締めるでしょう。
雇用統計が改善しつつあるのが救いだけれども、
国際情勢から目を離せません

土地の仕入れ値が高いままなので、あと3年は下がる事はない。
コストが下がらない限りは暴落できない仕組みなんだよな。

>>1613 匿名さん

そうとも言えませんけどね。

デルタ株が出てきて、コロナはワクチンで簡単に収束しない、我々はウイルスと付き合いつづけなければいけないという状況になってきた。景況感も影響を受けて、消費者態度指数がコロナ以後で最低になっているという
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN1402J0U1A810C2000000/
ここで出口を探ったら景気が腰折れするのでしばらくそういう議論はなくなるのではないかと思う。

https://jp.reuters.com/article/us-economy-coronavirus-idJPKBN2EW0DN?rp...
いずれにせよコロナが景気に対する循環的なリスクとなる時代に適切な社会制度が考案されるまでは、今の状況は変わらないと思う。そうこうしているうちにインフレが各所で明らかとなってくるだろう。

>>1608 匿名さん

え、めちゃくちゃポジショントークやん。

量的緩和が先延ばしになりそうですが暴落は少し
遅れるかもしれません。。
今は不動産とnｙダウと不動産が絶好調ですから、
このまま上昇してくれればいいでしょうが、

すみません横なので以前を遡ってません、東京都市部の物件を年末購入しますが、下がる気配は無いですか？

1613
それは売り手側の都合や。買い手側の動向は
無視出来んよ。いずれにしても、
もう下る事はあっても上がる事はないな。
一部売り手の煽りに乗って買い急ぐアホがいる様だがな。

まあ、東京都心の住宅の需要はかなり大きいので、売れないなら貸せばいいだけでしょう。売るか売らないかは売主の勝手だから。

かくしてますます在庫は減って、値段は上がると。

米国の住宅価格が１９％上昇した。
コロナ危機と相まって金融緩和が住宅の購入を促進した。
今年中には金利を上げるはずなので住宅価格の上昇は抑えられる。
日本も米国に並んで金融引き締めの方向であると推測される。
9月3日の雇用統計の如何では金融引き締めは早まると推測する。

不動産屋さんカワイソウ

米国がクシャミをすれば日本は肺炎を起こす。
米国の住宅価格の高騰が悩ましくFRBはリーマンショックの
二の舞を防ぐたまにパウエル長官はハト派的発言を繰り返す。
ある程度の先延ばしはできそうだが、
そのうち失業等でローン返済が滞り金融危機を誘発する。
現にニューヨークダウは下落し続けている。
日経は河野効果で暴騰している。
おかげさまで損切は防げそうである。
マンションは今は売りで買いではありません。暴落は防げそうです。
9月3日の雇用統計が85万を大幅に下回り23万だった件を忘れては
いけません。パウエル長官のハト派発言に感謝しています。
河野議員が総理大臣になれば外人投資家が希望を抱いて日本の不動
産や株に投資するでしょう。
岸田になれば今までと変わらずそのまま景気は良くならない。