廃墟となったリゾート地・リゾートマンション

マンションバブル崩壊に備えよ！リゾマン暴落リスクと今後の未来予測。
リゾマン研究所
2023/12/15

バブル期に建設された全国の格安リゾートマンションが近年再注目されており、物件価格も以前に比べて２倍３倍と軒並み上昇しています。しかし残念ながら２０年後の未来を見据えた時、現在のこの過熱ぶりを私個人としましては素直に喜ぶことはできません。

今回は越後湯沢をはじめとした全国各地の格安リゾートマンションに潜む大きなリスクと、今後予想される暴落のシナリオについてお話しします。

果たしてリゾートマンションが再び「負動産」「バブル遺産」と揶揄されてしまう時代は訪れるのか？またそれを防ぐために私たちリゾマンオーナーは何をすべきなのか？

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【運営者について】
現在、新潟県の越後湯沢と妙高高原に２つのリゾートマンションを所有しています。長い間、日本全国のリゾートマンションの物件の動きを見てきた知識と、実際にリゾートマンションを利用している経験から、リゾートマンションに関する経験者ならではの情報を配信したいと思っています。リゾートマンションの購入を検討している方、実際にリゾートマンションを購入して利用されている方、リゾートマンション暮らしに興味のある方、リゾートマンションの現状について知りたい方などに向けて、勉強になる動画を作っていきますのでチャンネル登録、応援よろしくお願いします。



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廃墟だらけの「バブル温泉街」はなぜ誕生したのか
根岸のわくわく社会科見学
2024/01/01

日本全国に存在する巨大廃墟が残る温泉街がどのように発展し、そして衰退していったのかより詳しく解説します。

これからもインバウンドや日本政府の全国旅行支援で儲かると思ってる日本の観光業者に真実を教えてあげよう
日本でいまだに行われているインフレ政策で考えてみよう。全国旅行支援は旅行をする人に旅行代金の40%の補助金を出す政策だが、この政策によってホテルなどの需要が急増、インフレが起こっている。

日本政府の全国旅行支援で宿泊予約殺到してホテル代値上がり
この政策はただのジョークに過ぎないが、この例はインフレとは何かを説明する際に便利なのでよく使っている。この時にホテル側に何が起こっているかを考えてもらいたい。

通常、多くのビジネスは需要の急増にすぐに対応できるようには出来ていない。特に問題になるのは雇用である。従業員は簡単に増やしたり減らしたりすることができないからである。特に日本の法律では、一度雇った従業員は簡単に解雇することができない。

ホテル側は2つの選択肢を強いられる。1つは既存の従業員に無理をさせて需要の急増に対応することである。結果として経営者と従業員の関係は悪くなり、実際に全国旅行支援で激務になったために従業員が辞めた宿泊施設についての報道がなされている。

もう1つの選択肢は需要の急増に新たな従業員を雇うことで対応することだが、問題は需要増が終わったからといって従業員を辞めさせることができないことである。そしてその次には逆に供給過剰によるデフレが起こる。無理に増やされた分の従業員は、通常の需要量に戻った後には、本来不要な労働力だからである。

どちらにしても酷い結果である。そしてこの酷い結果は、ホテル業界に贔屓をした分、経済の別の部分で増税が行われるという生贄を捧げることで実現されている。

インフレ政策が害悪である理由

人工的なインフレは将来のデフレという犠牲によって実現され、ホテル業界の売上増加は別の業界からの（場合によっては別の世代からの）搾取によって実現される。

ドラッケンミラー氏、高齢者が若者から搾取する税制を痛烈批判
だがトータルで差し引きゼロかと言えば、そうではない。ハイエク氏は次のように述べている。

すべての世代の経済学者は、政府は短期的には貨幣数量を迅速に増加させることによって、とくに失業のようなあらゆる経済的悪から人びとを救済する力を持っていると教え続けてきた。

残念ながらこれは短期において妥当するにすぎない。短期的には有利な効果をもつように見えるそのような貨幣数量の拡大は、長期的にはさらに大きな失業の原因となる。

何故か。まずホテルの例における経営者と従業員の関係悪化が害悪でしかないことに異論はないだろう。経営者は通常、従業員が無理をすることのないように事前に計画しているものだが、いきなり決まった全国旅行支援ですべて台無しである。

一方で人工的な需要増のために新たに従業員を雇った場合、その従業員は全国旅行支援がなければ別の仕事についていたはずである。その人は全国旅行支援のためにホテルの従業員としての経験を強いられたわけだが、その経験が活かせる需要は、全国旅行支援による需要が引いた後の世界には残されていない。

一方で全国旅行支援がなければ、もともと自然に存在する需要に従事する労働者として別の業界で経験を積み、その経験は将来にわたって活かされることになるだろう。それがばら撒きで失われた本当の価値である。

より酷い例は全国旅行支援のために税金で行われているコロナ無料検査で、東京都の資料によればPCR検査1件あたり最大9,500円、抗原検査の場合4,000円の補助金が出されるとあり、本来何の需要もない事業が経済的に成り立つ構図になってしまっている。しかし本来需要のない事業に従事する経験を積んでしまった従業員の将来はどうなるのか。

このようにして人工的な雇用の増加は、インフレが終了する時、増加させた分以上の失業を吐き出すことになる。公共事業がなければ本来存在しないような仕事の経験が大量に生産されるからである。
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/31421

タワーマンション　高額な維持費でタワマン疲れ
2024.01.12
https://www.thutmosev.com/archives/76494391mmm.html

高さが高いので構造や安全上の維持費も高い


タワーマンションに住む理由はステータス

バブルの頃に1億円以上する高級マンション「億ション」が流行ったが、現在都心には一戸10億円以上の「10億ション」が存在し、売れ行きは好調でさらに増えようとしている

こうした超高級マンションは中国人や外国人が爆買いしているとも言われていたが、実際に購入した大半は日本人だったそうです

事業などで成功した日本人資産家が購入しているのだが、超高級タワーマンションは購入価格以外の維持費も超高額になります

高級タワーマンションは節税や値上がり期待で購入する人もいるが、多くの購入者は自腹を切って高額な維持費も負担をしています

普通のマンションの5倍や10倍の金額を払ってでも購入する大きな理由はステータスで、自分を誇示したいという欲求が叶えられます

「六本木ヒルズ」のヒルズ族が一時時代の寵児になったが入居者のほとんどがＩＴ成金で、一時は社長が「六本木ヒルズに住んでいる」というだけで一流とみなされ、その会社の株価も上昇していました

一流とみなされるステ－タスの高級マンションには同じく一流の人が集まり、その場所には一流の人脈コネクションができます

怪しげな商売で財を成した成金が数億円払うだけで「一流の人間」の仲間になれるのなら、それを安いと思う人も居るでしょう

一流といってもその程度を誇りに感じる人達なので同じような仲間が増えていき「六本木ヒルズ」の初期の入居者の多くが逮捕されたのは話題になりました

本来はこうしたステータスを求める富裕層が、自己負担で購入するものだったが、アベノミクス以降の土地バブルで状況は変わりました

タワーマンションを買えば値上がりするという期待から転売して儲けるために購入する人が増え、こうした「転売屋」はそこに住む気などないので、修繕積立金など将来の負担には関心を持たない

転売屋の興味は高く転売するための豪華な外観や設備がある事ですが、それらは後年の修理費を増やすので居住目的の人には望ましくありません

高級マンションは維持費も高級だった
多くのタワーマンションは総戸数200戸から300戸前後ですが、建物全体で50年間に100億円の修繕費用が必要とされています

修繕費用は外壁、内装のほかに高層ビルなので消火設備などが非常に高価で、内容は法令で決まっていて安全に関わるので節約は難しい

300戸のマンションで50年に100億円がかかったら1戸あたり50年で約3300万円かかり、年間約67万円、毎月5.5万円かかります

ところが大半のタワーマンションでは新築時の積立金は売りやすくするため月2万円程度が多く、これでは必要な半分も積み立てられません

いざ大規模修繕になったら一戸あたり数百万円以上の負担が発生するのですが、誰が好き好んで追加の維持費を払うでしょうか？

新築時の購入で支払った数億円にくらべれば毎月5万円の積立や修繕時の数百万円は安い筈ですが、マンションの住人は入れ替わります

同じ人が住んでいても収入減少や定年退職などで購入時ほど裕福でなくなれば、大規模修繕の数百万円は痛いはずで支払えなくなる人が多い

数億円のマンションを購入する人は買う時は裕福に違いないのだが、その時が人生のピークでその後は下り坂というパターンも多いです

年収数千万円あった時には安く感じられた積立金や管理費も、年をとって収入が低下すると肩に食い込むように堪えるでしょう

一般的なマンションではおよそ12年に一度大規模修繕が行われ修繕積立金がその原資となるが、タワマンを中心に修繕資金が不足し修繕積立金が値上げされるケースが増えている

タワマンは多くのエレベーターなど法律で定められた修繕費用が高く、その性質上高層階まで外側に「足場」を組む費用なども非常に高い

修繕積立金が安く設定されているタワマンほど要注意で、本来月5万円以上必要なのにそれ以下の金額だったら間違いなく追加の修繕費用が請求されるでしょう

「温泉旅館」25年間でほぼ半減…日本の温泉文化は守れるのか！？【ガイアの夜明け】（2024年1月12日）

日本の温泉文化を支えてきた古き良き旅館。老舗旅館から、一軒宿の「秘境の名湯」まで、数千の温泉地を有する。しかし
日本の温泉旅館は、25年間でほぼ半減。さらに約3割の旅館が赤字経営と危機にあった。日本の温泉旅館は守れるのか…様々な人間模様を追った。

【東京大雪の影】スキー場は記録的な雪不足【湯沢の将来は…】北海道・白馬でも雪少なく 苗場かぐらスキー場 2024/02/05

関東東京で大雪警報の一方、全国のスキー場では過去40年でも最低クラスの記録的な積雪量で営業ピンチ？天下の苗場も今年はついに…。人工降雪機のない湯沢では厳しい状況が続き、営業終了が早まる可能性も。生き残るのは標高の高いかぐら、湯沢高原、ガーラ、石打丸山だけか…？今年は北海道や白馬八方尾根ですら雪少なすぎですが、限られたパウダーチャンスを逃さない情報を発信中！

専門家も頭を抱える湯沢のリゾートマンションのヤバすぎる修繕積立金事情
リゾマン研究所 2024/03/15

バブル期に建設された越後湯沢のリゾートマンション。近年はその価値が見直され販売価格も底値から反転し上昇傾向にあります。しかしながら越後湯沢のリゾートマンションの修繕積立金は、他のエリアと比べるとあまりにも安い水準であり、今後も適切な修繕ができるとは到底思えません。

今回は現役のマンション管理士として活躍されている澤田さんと共に、越後湯沢のリゾートマンションの修繕積立金の状況を確認しながらその問題点について考察していきます。専門家すら絶句するほどの湯沢のリゾートマンションの積立金事情について目を逸らさずに向き合いたいと思います。

マンションの修繕積立金不足は日本全国で社会問題となっており、この点において国も本格的に動き始めているというニュースも飛び込んできました。動画の最後ではその点についても触れておりますが、これが現実になったら湯沢のリゾートマンションの資産価値は大きく崩れると危惧しています。

（澤田さんの新書）
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うちは熱海の築４５年位のリゾマンを親の代から引継いで持ち続けています。
物件自体は、今買うと８百万くらいだけど、管理修繕費はこれまで７５㎡で月３．５万だったけど、去年から６万に値上げしました。そうしないと修繕が追いつきません。因みに固定資産税は年１０万。ここにきて手放す人も増えています。
一応管理人も夫婦で住込んでいますので、それなりに管理はされているけど、海沿いなので壁とサッシの劣化は結構ヤバイです。なので今年は外壁の塗り替えをします。
そうまでして自分が持ち続けている理由は、目の前が海以外何もなくて、波の音を間近に聞けるから。
湾岸のマンションの豪華さには及ばないし古いけど、これから自由時間が増えるし、プールもサウナも温泉大浴場もあるし、コンビニも歩いて行けるし、快適さが違います。

熱海も復活しつつあるらしい