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レスが1000件を超えていたので、新しいスレを作成しました。
前スレ:https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/577178/
[スレ作成日時]2015-10-30 14:14:30
レスが1000件を超えていたので、新しいスレを作成しました。
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[スレ作成日時]2015-10-30 14:14:30
英語じゃ副反応も副作用もside effectと呼ぶらしい
どっちも患者にとっては嫌な症状で同じ
でも日本の役所はきちんと呼び分けたいらしい
良く言えばきめ細かい分類だが誤解が起こらないとも限らない
B:ワクチンに副作用はありますか
医:ワクチンに副作用はありません
(嘘はついてない)
B:じゃあ打ってください
...
打ち終わってから
医:副反応がありますので念のため様子を見てください
B:!!!!
賢明な国民なら単なる言葉の言い換えに騙されない
副反応や副作用くらいで、びびっていてもしょうがない。人生の残りが三分の一くらいなんだから、ワクチンの結果、味覚が無くなろうが、脱毛しようが、「生きてるだけもうけもの」と思ってバンバン打ちましょう。
若年層は簡単に割り切れない
このスレッドに、若年層(35歳くらいまでかな)が絡んでいるとは知りませんでした。若年層の人は、このスレッドに絡まないほうがよい。時間の無駄。中身がない。得るものなし。ほかを探してください。50歳以上になったら絡みましょう。
若年層も将来定年ビンボーにならないよう、このスレで定年ビンボー予備軍の考え方や行動を勉強しておいたほうがいいでしょう。
>「生きてるだけもうけもの」
定年ビンボーの達観?
45年定年という表現が社会に出てくるということは、この先、45才ぐらいからは給料アップもないですよ。企業は終身雇用はもう無理ですよ。出来れば退職してください。と言う事。今後は会社の仕事熱心よりも自分で副業が出来ることが必要。
家を買って35年の住宅ローンで返済なんてそもそも無理な話。
終身雇用はとっくに終わってるのに、不動産業界は低利を餌に長期ローンをすすめる時代錯誤のまま。
これから家を買う人は不動産業者のすすめる長期ローンを組まないで、自分でライフプランをシミュレーションしてみること。
現行65歳の年金給付開始年齢の引き上げや、給付額の減額は確実性が高いと思われる。
反対に経済界は定年を45歳に設定して実質賃金の上昇を抑制する方向。
サラリーマンは45歳までに将来の生活を維持できる収入源を確保をしないといけなくなる。
不動産や金融業界は定年引き下げの議論に対応したローン商品を準備しないと家を買う人が減りそう。
住宅ローンの約定期間は最長でも25年ぐらいにしないと駄目だろう。
繰上げ返済の資力を考えると、属性のいい人しか家を買えないという本来の姿に戻ると思われる。
年金の見直しで、モデル世帯を基準に検討しているが、これは、厚生労働省の役人が、ほとんどモデル世帯と同じ家族構成なためです。自分たちが最も損をしないように見直すのは、常套手段です。共働き世帯やシングル世帯なぞ知ったことではないと思っているはずです。
休日返上で24時間働くブラック職場なのに、30歳代で600から700万ぐらいの年収しかない総合職国家公務員は2馬力世帯も多い。
定年ビンボーになると医師やキャリア公務員などに対する妬み嫉みが酷くなるらし
い。
気をつけませう。
アベノミクス・・・・やはり大企業にしか恩恵はなかった。労働者は蚊帳の外
スガノケイタイヤス・・・・国の圧力でが民間経済を安くして、税金アップの下地を作った。
キシダノカクサゼセイ・・・・行き過ぎた資本主義を治せるか。
コウノネンキンカイカク・・・・消費税アップが必要
サナエノキクス・・・・金利の安売り、学習能力なし
ノダノコドモシエン・・・・長期的な展望が日本で出来るか。
各人、目標設定は簡単だが、現実的手段や方法の説明が弱い。今の分断社会ではそこが大事。
以前のレスで定年後に住宅ローンを返済してるという人がいたけど本当?
年金以外に相当額の定期収入や金融資産がある人じゃないと年金生活でローン返済は無理でしょ。
定年後住宅ローン継続さんは、老後キャッシュフローの新選択肢という見解の主張であったが、確かに今後増えそうな傾向になってきたとも言える。微妙な判断の時代が来ていることはある。
それは生命保険で借金をチャラにできる日もあると夢みているお目出たい人らしいよ。
賃貸か持ち家か、持ち家は15年に1度の定期メンテ、固定資産税。また生涯賃貸の場合は費用を更新料住み替え、引っ越しの試算しまた歳取ってから地域が代わるとボケる、年寄への物件も難しくなる件も考慮して総合的に判断すればよろしい。
現役時のキャッシュフローの余裕度に比べれば、老後キャッシュフローの選択肢など無いに等しい。
老後キャッシュフローの新選択肢などと無責任な風説を流布するのは不動産関係者だろう。