新型コロナウイルス感染あれこれ

"オミクロン疑いの80代男性死亡デルタ陰性大阪で初 :@niftyニュース"
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12159-1418236/

東京都 病床使用率20％で｢まん延防止｣ 50％で｢緊急事態｣ そして｢2月下旬に20万人｣試算も

FNNプライムオンライン 2022/01/13 20:41

北京封鎖あり、なし？

北京でオミクロン株市中感染者＝五輪３週間前、警戒高まる―中国

2022年01月16日 00時05分時事通信

まん延防止、１１都県適用へ＝対象拡大、１９日に政府決定―新型コロナ

2022年01月17日 21時36分 時事通信

　政府は１７日、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染急拡大を受け、東京、埼玉、千葉、神奈川、愛知、岐阜、三重の１都６県に、緊急事態宣言に準じた対応が可能となる「まん延防止等重点措置」を適用する方針を固めた。新潟など４県も加え、計１１都県とする方向で調整する。１９日に政府対策本部を開いて決定する見通しだ。

　現在、沖縄、山口、広島の３県に３１日まで適用中の重点措置は、対象地域が大幅に拡大する。適用されれば、罰則付きの営業時間短縮などの命令が可能となる。

　首都圏１都３県の知事は１７日、重点措置の適用を政府に要請。東海３県の知事もテレビ会議で要請の方針を確認した。政府は新潟、長崎、熊本、宮崎各県への適用も調整中で、対象地域はさらに増える可能性がある。期間は早ければ２１日に開始し、２月１３日までとする案が有力だ。先行する沖縄なども期限を延長するとみられる。　【時事通信社】

北京五輪チケット、一般販売せず　一部に限定配布　組織委発表

　北京冬季オリンピック・パラリンピックの大会組織委員会は17日、五輪とパラの観戦チケットを一般販売しないと発表した。新型コロナウイルスの感染拡大防止を図るための措置で、一部の限られた人にチケットを配る方針。

　組織委によると、観客には観戦中だけでなく競技場への移動なども含め、コロナ対策の厳守を求めるとしている。組織委と国際オリンピック委員会（IOC）は昨年9月、中国本土在住者に限ってチケットを販売すると説明していた。中国政府は「ゼロコロナ」政策を続けてきたが、感染力が強いとされる変異株「オミクロン株」が国内でも広がり始め、15日には北京で初めてオミクロン株の感染者が確認された。これまでに天津市、上海市、遼寧省、広東省などで計400人超の感染を確認している。

　昨夏の東京五輪は首都圏など8割以上の会場を無観客としていた。【小林悠太

2022年01月17日 21時00分 毎日新聞

?天井は？

国内の新規感染、初の３万人超え…元日の５３４人から急拡大

2022年01月19日 00時10分読売新聞

　国内の新型コロナウイルス感染者は１８日、新たに３万２１９７人が確認され、「第５波」の８月２０日に記録した２万５９９０人を上回り、過去最多を更新した。

3回接種した場合、感染による入院を防ぐ効果が５７％になるのは？月後か？ここを狙って４回目になる？。

入院予防効果、９０％＝ワクチン追加接種で―米コロナ調査

2022年01月22日 10時15分 時事通信

　【ニューヨーク時事】米疾病対策センター（ＣＤＣ）は２１日、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」に感染した患者らを対象にした調査で、ワクチンの追加接種による入院予防効果が９０％に上ったと発表した。

　調査はオミクロン株がコロナ感染の中心となった昨年１２月から今年１月にかけ、ニューヨーク州など米１０州で実施。ファイザー製かモデルナ製のワクチン接種を半年以上前に２回接種した場合、感染による入院を防ぐ効果が５７％あった。３回目の接種を受けた場合、効果は９０％に達したという。

　ＣＤＣは調査結果について「追加接種の重要性が改めて示された」と分析。ただ、追加接種の効果がどの程度続くかは不透明だと指摘した。　【時事通信社】

?ピークは来週か？
？夜間外出禁止令をなぜ発令しない

全国で７万１６４４人感染発表 ３３都道府県で過去最多に

2022年01月26日 18時55分 TBS

新型コロナについて、全国の新たな感染者は２６日も過去最多を更新し、初めて７万人を超えました。

東京都で２６日に新たに発表された感染者は１万４０８６人で、２日連続で過去最多を更新しました。病床使用率は４２．８％で、入院患者があと５０１人増えると５０％を超え、「緊急事態宣言」要請の検討を始める基準に達します。

ＪＮＮのまとめによりますと、全国では２６日、７万１６４４人の感染者が発表され、２５日に続き２日連続で過去最多を更新し、一日の感染者としては初めて７万人を超えました。

大阪や愛知など３３の都道府県で過去最多を更新しています。（26日21:34

塩野義のコロナ飲み薬、抗ウイルス効果を確認
2022/01/31 18:03 産経新聞

塩野義製薬は３１日、新型コロナウイルスの治療薬として開発中の飲み薬について、服用により、ウイルスの増殖を抑えられる効果を臨床試験（治験）で確認したと発表した。飲み薬を飲んだ患者が感染力のあるウイルスを持つ割合は、服用３日目の段階で、偽薬を飲んだ人に比べて６～８割減少していた。

塩野義の治療薬は感染初期の患者向けで、昨年９月から最終段階の治験を始めている。日本人６９人を対象とした偽薬との比較試験では、１日１回、５日間投与。治療薬を飲んだグループは、３回投与後、偽薬のグループに比べて、感染力のあるウイルスを持つ患者の割合が６３～８０％減少した。投与による人体への重篤な有害事象は確認されていない。

治験のデータは、今年１月２０日より、分析されたものから薬事審査を担う独立行政法人医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）に提出を始めており、抗ウイルス効果に関するデータも一部提出しているという。

飲み薬は承認後に速やかに供給できるよう、昨年１２月から国内で商用生産を開始。今年３月までに１００万人分の生産を計画している

４層構造の銅マスク、２分でコロナ感染力９９％減…企業と医科大が共同開発
2022年01月31日 12時42分 読売新聞

　奈良県香芝市の「やまと真空工業」が金属の真空蒸着技術を使い、新型コロナウイルスの感染力を失わせる「不活化」の効果を持ったマスクを完成させた。マスクに付着したウイルスを２分で約９９％不活化させるといい、県立医科大の検証で、科学的な裏付けを得た。同社専務の岩本策三（かずみ）さん（４２）は「多くのみなさんに日常的に使ってもらえるものにしたい」と話す。（前川和弘）

　「やまと真空マスクプレミアム」は、同社と県立医科大が共同開発した。独自の金属配合で、新型コロナに高い不活化効果がある銅合金を作り上げ、その合金を蒸発させ、分子を不織布にコーティングすることで、ウイルスの感染力を１分で約１０万分の１まで減少させることに成功した。

　マスクは４層構造で、抗菌加工された層や通気性がよく肌触りのよい不織布などを重ねている。この構造で、金属アレルギーの人も使用でき、着け心地の向上や医療用としての品質も兼ね備えたものにした。

　同社がマスク生産に乗り出したのは、マスクが全国的に不足していた２０２０年４月。銅にウイルス不活化の効果があるとわかり、金属を蒸発させ表面に付着させる技術を持っていたため、「銅をマスクにコーティングできたら予防効果の高いものができる」（岩本さん）と考えたという。

　全くの異業種参入だったために苦労もあった。マスクの素材や製造機械などを手に入れようにも、当初は業者に門前払いされたことも。何度も工場を訪ねて交渉を重ね、製造にこぎ着けると、町工場として持っていたコーティングの技術を生かし、抗菌作用のある不織布マスクを作り上げた。

　今回、販売をスタートさせる銅を使ったマスクの開発は２１年３月に本格的に着手。県立医科大と協力し、約３か月かけてより不活化効果の高い銅の配合を見つけ出した。昨年１２月には、同大学による実験で、それまでの株だけでなく、変異株のデルタ株に対しても不活化効果が認められ、オミクロン株でも、同様の効果が期待できるという。

　新たなマスクの発売は２月上旬の予定で、同社ホームページや百貨店などで販売される。また、今後、子ども向けの小さいサイズの生産も検討している。

　岩本さんは「まだワクチン接種が始まっていない子どもたちのために安全なマスクを作り、安心につなげたい」と意気込んでいる。

"ファイザーの飲み薬「パクスロビド」、１０日にも承認の可否審議…厚労省部会 :@niftyニュース"
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12213-1450792/

コロナ飲み薬、ウイルス減少＝来年度１０００万人分生産体制―塩野義

2022年02月03日 00時30分 時事通信

　塩野義製薬は３１日、開発中の新型コロナウイルスの経口治療薬について、臨床試験（治験）で体内のウイルス量が減少する効果を確認したと発表した。３回目の服薬後には、偽薬を服用した患者に比べ、陽性者が６３～８０％減少したという。

　塩野義は実用化後、速やかに供給できるようにするため、３月までに１００万人分を製造。２０２２年度は年１０００万人分以上を生産できる体制を整える。

　塩野義は、審査を行う医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）に治験のデータを提出している。担当者は「他社品に劣らない非常に優れた抗ウイルス効果を確認できた」としている。　【時事通信社】

小池都政いきなり緊急事態宣言に“高いハードル”の悪知恵 裏に透ける「収束は自分の手柄」

2022年02月04日 11時40分 日刊ゲンダイDIGITAL

　女帝はよっぽど、緊急事態宣言という“ババ”を引きたくないらしい。東京都が3日、危機管理対策会議を開き、「病床使用率50％」としてきた宣言要請の判断基準を撤回。新たな基準を発表した。

　新基準は①重症者用病床使用率または酸素投与が必要な患者の割合が30～40％②7日間平均の新規感染者数2.4万人──2要件をともに満たした場合、要請を総合的に判断する。3日時点で都の重症病床使用率は7.3％、7日間平均の新規感染者数は1万7058.6人と新基準とはまだ大きな開きがある。

　つまり、小池都政はいきなり、宣言要請のハードルを高めたわけだ。

　今月1日に病床使用率が50％を超えても、小池知事は「重症、中等症をよく見ていく必要がある」と語り、慎重姿勢を崩さず宣言を要請する気配はゼロだった。

「行動制限を強める宣言要請に世論が二分される中、小池知事が恐れたのは『またか』との批判が自分に向くこと。だから『言い出しっぺになりたくない』とばかりに、岸田首相とにらみ合いを続け、判断を政府に押しつけようとしたのです」（都庁OB）

■たった3週間で基準変更、都民は何を信じれば？

　まさか、判断基準そのものを変更し、宣言要請を先送りするという悪知恵を働かせるとは……。この禁じ手は、都民の健康を守るリーダーの責任放棄にほかならない。

「先月13日の基準提示から、たった3週間で改めれば都民は何を信じればいいのか。どうせ新基準を満たせば、また次の基準を示すに違いないとの不信を招くだけ。基準引き上げは、深刻化する事態を軽んじる空気を生みかねません。小池知事は社会経済活動の継続に頑張っているというポーズを優先させている印象で、都民の命は置き去りです」（法大名誉教授・五十嵐仁氏=政治学）

　3日の都のモニタリング会議で、専門家は「このままの水準で増加した場合、7日間平均は1週間後に2万4756人になる」と推計した。今回の新基準には、あえて宣言要請を後ろにずらし、結果的に発令のタイミングがピークに合えば、「収束は自分の手柄」とする小池知事の卑しい魂胆も垣間見える。

　2年前の都知事選直前にレインボーブリッジを真っ赤に染めたきり、ウヤムヤにした「東京アラート」以来、小池知事が打ち出す感染拡大基準はデタラメの連続

"東京都で新たに１万７５２６人感染、日曜日の最多を更新 :@niftyニュース"
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12213-1458390/

3回目ワクチン接種でモデルナ不人気？　気をもむ自治体「種類よりも早く打つことを考えて」
2022年2月5日 06時00分
https://www.tokyo-np.co.jp/article/158312

モデルナNO

NEWSポストセブン
岸田政権コロナ対策の失敗 「主導権が官邸からダメな厚労省に逆戻り」
3 時間前
　新型コロナウイルス・オミクロン株の感染が拡大する中、後藤茂之・厚労相が「医師は濃厚接触者を検査なしで陽性と判断していい」という“みなし陽性”の方針を出して逼迫する医療現場を一層混乱に陥れた。

c NEWSポストセブン 提供
政権交代はコロナ対策にも影響か（写真は後藤茂之・厚労相／時事通信フォト）
　さらに後藤厚労相は、症状が軽く、重症化リスクが低い人は、医療機関を受診せずに、自宅療養に入ることができるという方針まで打ち出した。ベッドが足りなくなるから“軽症者は病院に行くな”といわんばかりだ。

　岸田内閣の発足後、厚労省の無策ぶりが急に目立つようになった。“みなし陽性”の方針のほか、ワクチン3回目接種の遅れなども、厚労省の失策といえるだろう。そういった呆れるような事態を招いた背景には、コロナ対策の主導権が官邸から同省に移ったことが関係しているという。元内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が指摘する。

「菅（義偉）さんは、コロナ対応を『厚労省には任せられない』と見切っていた。ワクチン接種も彼らに任せるととんでもなく遅れることがよく見えていたんです。だから河野太郎・ワクチン担当大臣を置いて官邸主導で接種体制を組ませ、ワクチン不足もファイザーのCEOを迎賓館に招いて供給を前倒しさせ、ワクチンの打ち手が足りないとなると抵抗する厚労省を押し切って『歯科医も打てます』と超法規措置でやらせた。こういう危機の最中にあっては政権が交代しても、厚労大臣やワクチン担当相は留任させないと対策の継続ができなくなる。

　しかし、岸田さんは交代させた。それが失敗。コロナ対策の主導権が官邸からダメな厚労省に逆戻りしてしまったわけです」

　大規模接種会場の閉鎖が失敗の象徴だろう。医療ガバナンス研究所理事長の上昌広・医師が指摘する。

「冬場に感染者が増えることは専門家でなくても分かっていた。昨年秋の体制のままブースター接種に進めば冬までに高齢者の大半に追加接種できたはずです。しかし、世界で3回目接種が進んでいたにもかかわらず、（厚労省の）医系技官たちは追加接種の重要性を分かっていなかったから、昨年11月に大規模会場を閉鎖させてしまった。

　厚労省が『3回目の開始は来年3月頃になる』と悠長に構えて計画をつくったことが、“日本は急いで追加接種しなくても大丈夫”と楽観視していた証拠です」

　岸田首相の人事も裏目に出た。河野大臣の後任の堀内詔子・ワクチン担当相は昨年の臨時国会で野党の質問にトンチンカンな答弁を繰り返して無能をさらした。ワクチンの追加接種が進まないことに焦りを募らせた首相はさる1月21日、官邸に関係閣僚を集めて協議したが、担当の堀内氏は呼ばれなかった。

「ワクチン担当相は名ばかり。完全に機能不全に陥った」（官邸スタッフ）

　官邸が厚労省の無策をカバーできないから、かえってコロナ無策の元凶がこの役所にあることが浮かび上がってきた。

　しかし、大メディアはこの重大問題を報じない。

「新聞・テレビが菅政権がコロナ対策に失敗したと叩き、自民党では左派リベラルの岸田政権ができた。大メディアは自分たちが交代を煽って就任させた岸田政権だから贔屓して批判しないわけです」（高橋氏）

　かくして日本の医療崩壊は止まらない。

※週刊ポスト2022年2月18・25日号

新規感染者「増加速度は鈍化」＝別系統で再拡大懸念―厚労省助言組織

2022年02月09日 22時40分 時事通信

　新型コロナウイルス対策を助言する厚生労働省の専門家組織「アドバイザリーボード」は９日の会合で、全国の新規感染者数について「増加速度は鈍化しており、今後ピークを迎える可能性がある」との見解をまとめた。

一方で、オミクロン株の別系統「ＢＡ．２」に置き換わることで再拡大の恐れがあると注意喚起した。

　座長の脇田隆字・国立感染症研究所長は会合後の記者会見で、「若年層の感染者数は減少傾向に向かっているが、小児や高齢者に広がっている」と分析。今後の対応として「重症化リスクの高い高齢者の感染を減らすことが大切だ」と述べた。　【時事通信社】

飲酒・喫煙する人は「抗体量少ない」…ワクチン接種者を調査、
女性は男性の１・３５倍確認

2022年02月10日 07時19分 読売新聞

　東北大東北メディカル・メガバンク機構（仙台市）は９日、新型コロナワクチン接種者の調査で、飲酒、喫煙をする人の方が抗体量が少なくなる傾向があると発表した。

　同機構は昨年７～１１月、２７～９４歳の地域住民ら３００８人（平均６５・０歳）に健康調査を実施。ワクチン未接種の人から２回目接種後４か月以上の人までの抗体量を比較した。

　このうち、２回目接種の翌月～３か月の時期、１日２合以上を飲酒する人は飲まない人の０・８倍に、１日２０本未満の喫煙者は非喫煙者の０・７４倍に抗体量が減ることが分かった。同じ期間で性別や年齢とも関連性がみられ、男性に比べて女性は１・３５倍の抗体量が確認された。また、１歳増えると０・９８倍、５歳増えると０・９０倍の抗体量となった。

　同機構は引き続き、３回目接種の効果やその後の変化、どのような生活習慣の人が感染しやすいかなどを調査するという。

オミクロン株を「軽症」と侮るな！ 後遺症続々、治っても続く謎の咳と喉の痛み

2022年02月10日 09時26分 日刊ゲンダイDIGITAL

　オミクロン株が猛威を振るい、感染のピークが見えてこない。8日の全国の新規感染者は10万770人に上り、死者は1日当たりでは今年最多となる155人が確認された。大阪府では新規感染者が2万人の大台を突破してしまった。いま、懸念されているのが、オミクロン株の“後遺症”だ。症状は軽症でも、予想以上に後遺症は重いという。

　　◇　　◇　　◇

「咳がなかなか治まらないですね」

　都内在住の60代男性は、後遺症についてこう語る。先月25日、喉の痛みを感じ、咳が出はじめたという。喉の痛みと咳以外に症状はなかったが、今月2日に陽性が判明し、それ以降、ずっと自宅療養中だ。

「2日夜から抗ウイルス薬のモルヌピラビルを5日分処方してもらい、全て飲み切ると、喉の痛みはなくなりました。でも、咳が止まらず、外に出ていいものか迷っているところです」

　別の50代男性は、先月19日に倦怠感、咽頭痛といった症状が表れ、39度弱の発熱。1週間ほどで症状が落ち着き、食欲も回復したが、喉の痛みと軽い咳の症状が今も残っているという。

「いまだに喉のイガイガが残っており、ときおり咳き込むような状態です。乾燥するとより咳が出やすいので、のど飴やトローチでゴマカしています」

　どうやら、オミクロン感染から回復した人の多くが“咳”に悩まされているようだ。ここ数日、ツイッターでも〈コロナのあと、咳が続いてて、いったん出始めると止まらない〉〈咳と痰が治りません〉といった声が続々と上がっている。味覚障害や脱毛といった後遺症はあまりないようだが、咳と喉の痛みが続くケースが多いようだ。

後遺症が重いと「寝たきり」状態に

　オミクロン株は喉や鼻でウイルスが増殖するといわれる。上気道での増殖速度は、デルタ株の70倍だ。喉の痛みや咳症状が残り続けるのは、オミクロン株特有の後遺症なのか。医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏（内科医）はこう言う。

「オミクロン株にかかわらず、典型的な風邪の後遺症だと考えられます。『感冒後咳嗽』といって、熱や倦怠感が引いた後も咳が続くことがあるのです。ウイルスを排出することはないので、発熱などの症状がなければ心配はいりません。ただ、1～2カ月続くこともある。また、一度咳が出始めるとアレルギーのように連続して止まらなくなるケースもあります。高齢者の場合、咳で胸に負担がかかり、肋骨を骨折してしまうこともある。そうなる前に受診することをお勧めします」

　昨年3月からコロナ後遺症の専門外来を開いている「ヒラハタクリニック」（東京・渋谷）の平畑光一院長はこう言う。

「オミクロン感染由来と思われる後遺症を患う方を、今年1月以降21人診てきましたが、うち5人が週の半分は自宅で横になっている『準寝たきり』状態です。年齢は10～40代と若い方ばかり。酷い症状だと、指一本動かせません。ドライヤーや歯ブラシですら重くて持てない方がいます。『倦怠感』と言うと軽く思われるかもしれませんが、実態は全く違う。オミクロン自体の症状が軽いからといって、後遺症も軽いとは限りません」

　やはりオミクロン株をなめていると、後悔することになりそうだ。

塩野義、小児用飲み薬開発へ＝新型コロナ

2022年02月10日 21時32分 時事通信

　塩野義製薬は１０日、開発中の新型コロナウイルスの飲み薬について、成人用の錠剤に加え、小児向けも開発する方針を明らかにした。飲みやすい粉末状を検討している。

　現在開発中の飲み薬は、１２歳以上を対象に臨床試験（治験）を実施している。ただ、１２歳未満の子どもについては安全性や有効性が確認できておらず、承認後も服用できない。子どもへの変異株「オミクロン株」の感染が拡大しており、対応が求められていた。塩野義は開発中の飲み薬について早ければ来週にも承認を申請する。　【時事通信社】