なぜ未だに韓国旅行に行く人がいるんですかね？

試し腹プレイをしに行きます。

犬肉も美味しいですよ。

バカな日本人も少しは減ったのでしょうか？笑


韓国人は行かなくても来続けてきた日本人、１０月から減少傾向に転換
11/22(金) 18:15配信
中央日報日本語版
「韓国人は日本に行かなくても日本人は韓国に来続ける」。

つい最近まで観光業界で言われていた言葉だ。実際、韓日の葛藤の中でも韓国を訪れる日本人観光客の数は９月まで２０１８年より増え続けていた。しかし、状況が変わった。１０月に入り韓国を訪れる日本人の数が減少に転じた。

２２日に韓国観光公社が発表した統計情報によると、昨年１０月に訪韓外来客全体で１６５万人を記録した。前年同月比８．４％増えた数値だ。外来客の中で最も割合が高い中国人が１９．４％増の５６万人を記録した。ＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防衛）システムによる「限韓令」のために動かなかった中国観光旅行客が再び韓国に押し寄せている。

一方、日本人観光客の数は１４．４％減少し、２４万人を記録した。２０１８年３月から続いていた成長が１９カ月間で止まった。今年に入って韓日の葛藤が本格化し、増加傾向が鈍化していたものの、訪韓日本人数は着実に増加していた。防弾少年団（ＢＴＳ）をはじめとするＫ－ＰＯＰ、韓国料理に熱狂する日本の２０～３０代は韓日葛藤にもかかわらず韓国旅行を熱望しているという分析が主だっていた。韓国観光公社も福岡などで「韓国文化観光大展」を開催し、日本の若者を対象とした「新韓流」のマーケティングに力を注いだ。

しかし、韓国と日本をつなぐ航空便が相次いで減った状況はどうしようもなかった。７月から日本に行く韓国人が減り始め、１０月には訪日韓国人の数が昨年より６５．５％も減少した。このような雰囲気の中で航空会社が空席の多い飛行機を飛ばすことはできないため日本路線の縮小運営に突入し、その影響が日本人の訪韓旅行にまで及んでいる状況だ。

韓国観光公社日本チームのキム・イルジュン次長は「日本では旅行自粛の雰囲気が韓国のように強くはないが、両国の摩擦が長期化した影響が出ている」としつつも「最近、日本で韓国に関する否定的なニュースが減っていて、冬の旅行のシーズンが近づいてきているため状況を見守らなければならない」と述べた。

姦国で商売しようなんて輩は日本に戻ってくるなよ。笑


日韓関係、影響の業種拡大　改善見えず業績不振、韓国から撤退企業も
11/21(木) 7:30配信
SankeiBiz

　日韓関係の悪化を受けて、観光庁が２０日発表した１０月の訪日外国人旅行者数では韓国からの訪日客が４年５カ月ぶりの水準まで落ち込んだ。関係悪化の影響は観光関連にとどまらず、さまざまな業種へと拡大。韓国国内での事業不振から撤退や業績の見直しを強いられる企業も出ている。

　アジアからの訪日客に人気の黒門市場商店街（大阪市中央区）では、韓国客数が急減している。同商店街振興組合の吉田清純副理事長によると、統計はないものの、今年７月から１０月の韓国人客はピークだった今年前半までに比べ８～９割減少したようだという。日本一の超高層ビル「あべのハルカス」（同市阿倍野区）に本店を置く近鉄百貨店では、韓国人客による３～８月の免税品売り上げが前年同期比で約２割減った。

　影響は全国に広がる。ＪＲ北海道の発売する列車の乗り放題切符「北海道レールパス」の４～９月の発売実績は、目標を１５％下回った。ＪＲ九州の運航する日韓高速船の韓国人利用客は、８月から３カ月連続で前年同月比７割減だった。

　一方、日本企業の韓国事業にも影響は及んでいる。オンワードホールディングスは、来年２月までに韓国市場から撤退する。韓国ではゴルフウエアブランドを展開してきたが、運営中の全２６店舗を閉鎖するだけでなく、韓国子会社も清算する。保元道宣社長は「日韓摩擦の影響で、このところ業績が悪い状態が続いていた」と説明する。

　売上高の約半分を韓国事業が占めるスポーツ用品大手のデサントは、２０２０年３月期の連結売上高予想を従来の１４４０億円から１３０８億円に、最終利益予想を５３億円から７億円に下方修正。製品が韓国で不買運動の対象となり、７～９月の韓国内の売上高は前年同期比で３割減少。１０月も同様の傾向が続いた。小関秀一社長は「収益の柱が赤字化してしまう。改善の兆しが見えない」と困惑している。

　ビールも不買運動の影響が長期化している。アサヒグループホールディングによると、主力の「スーパードライ」は８年連続で輸入ビールシェア１位を獲得してきたが、不買運動で「ナンバーワンを維持するのは難しい状況だ」と分析する。

ロウソクデモが進化して松明デモが見れるようですよ。笑


駐韓米国大使館に靴を投げて、たいまつを持ったデモ隊…現場逮捕者はゼロ
12/2(月) 11:20配信
朝鮮日報日本語版

　複数の親北・左派団体が先月30日に大規模な集会を開き、駐韓米国大使館に靴を投げたり、たいまつに火をつけて青瓦台に向かって行進したりした。警察はこうした違法行為を阻止したものの、たった1人しか現場で逮捕しなかった。全国民主労働組合総連盟（民労総）・民衆党など左派や親北性向を持つ50以上の団体からなる「民衆共同行動」は30日午後3時、ソウル・光化門広場に集まり、「全国民衆大会」を開いた。集会には数千－1万人が参加した。

　参加者たちは集会中、「米国の防衛費分担金引き上げ要求に反対する」として「くす玉割りパフォーマンス」を行った。米国大使館近くで、プラスチック製のくす玉をぶら下げた高さ約4メートルの柱を立て、物を投げて割るというパフォーマンスだった。警察は、事前に大使館周辺を警察のバス車両で囲んで封鎖していた。しかし、デモ隊が投げた靴や水の入ったペットボトルなどはバス車両を越えて大使館の建物の方に飛び込んできた。警察が制止しても靴が飛び交い続けたため、バスの上に網を設置し、靴が大使館の塀を越えないようにした。それでも物が投げつけられてくす玉が割れると、「駐留費は払えない。嫌なら出ていけ」という垂れ幕が出てきた。

　集会の参加者たちは午後5時ごろに青瓦台の展示館「サランチェ」に向かって行進する際、あらかじめ用意してきた「たいまつ」約30本を出して火をつけた。警察が「集会で許可されていないたいまつは消してほしい」と警告放送をしたが、デモ隊はこれを聞き入れず、逆にたいまつを1カ所に集めて大型のたいまつを作った。警察が消火器を使って強制的に火を消すと、デモ隊は警察を手で押しのけて抵抗した。
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　ソウル・鍾路警察署は1日、「民衆共同行動は集会中にたいまつを使用し、これに対する消防当局の警告や消火措置を妨げ、米国大使館に向かって多数の靴などを投げるという違法行為をした。主催者と違法行為者を徹底的に捜査して司法処理する方針だ」と明らかにした。

　しかし、警察のこうした宣言はかけ声のみの終わるとの指摘もある。現場では数時間にわたって違法行為が行われたが、警察は1人も現行犯で逮捕しなかった。鍾路警察署の関係者は「強制連行した場合、デモ隊を刺激して衝突が大きくなる恐れがあった。現場指揮官の判断に基づいて対処した」と説明した。だが当時、デモで違法なたいまつを持った人物のほとんどはマスクで顔を隠しており、身元の把握が容易でない状態だった。

　警察のぬるま湯的な対応は今回が初めてではない。民労総が先月9日に国会前で行った全国労働者大会でも、メンバーが義務警察官（兵役の代わりに警察で服務する警察官）や警察官の胸ぐらをつかみ、シールド（盾）を奪ったが、今回と同じ理由で現行犯逮捕をしなかった。警察はこの時、「証拠用の映像を分析して違法かどうか捜査する」と言っていたが、「何人捕まえたか」という1日の本紙の質問に「捜査進行中の事案なので立件された人がいるかどうか明らかにするのは難しい」と答えた。

非常に危険です。

怖い韓国になぜ行くの？？

韓国で進む日本語狩り 「チャンポン」「カラオケ」「大統領」は使ってはならない？
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2019年12月08日 デイリー新潮
　失効期限直前になってGSOMIA（軍事情報包括保護協定）の“破棄凍結”を決定したうえ、日本を相手取ったWTO（世界貿易機関）提訴も取り止めに……。米国からの「脅し」がこたえたのか、ここにきて韓国は大人しくなった。が、そこは「困ったお隣さん」である。終わることなき反日に気を抜くことなかれ。
　＊＊＊
　考えてみれば、韓国が簡単に反日を引っ込めるはずがないことは、彼らの過去の言動を顧みれば自明の理と言える。慰安婦問題、徴用工問題、日本製品の不買運動に反安倍デモ……。このように反日は彼の国に染みついていて、例えば意外なところでは次のような反日運動も展開されているのである。

「毎年10月9日は『ハングル（韓国語）の日』に制定されているんですが、今年もその日の前後に、『日本語狩り』とでも言うべき運動がメディアで取り上げられていました」

　と、ある韓国人ジャーナリストが説明する。

「今でも日本統治時代の影響が残っている韓国では、言葉の面でも日本の『遺産』のお世話になっています。つまり、『日本由来語』が『韓国語』として定着し、そのまま使われている例が多数見られるんです。例えば『チャンポン』。炒碼麺のことを韓国の人はチャンポンと呼び、『混ぜ合わせる』を意味する『チャンポンする』という言い方も定着しています。しかし、日本の影響を否定するために、こうした言葉遣いは避けるべきだとメディアや識者が主張しているんです」

　実際、全国紙の中央日報（9月21日付）には、〈日本の克服、言語生活から〉という見出しの記事が掲載されたりしている。

「チャンポン以外にも、『うどん』『おでん』『わさび』は日本由来語なので使うべきではないとか、『カラオケ』は『録音伴奏』と言うようにして、『ハムバ（飯場）』は『現場食堂』に、『モンペ』は『仕事用ズボン』、『チラシ』は『宣伝紙』、『分配』は『各自払い』に言い換えようという声も上がっています。それを言うなら『大統領（デトンニョン）』も『首相（スサン）』も『閣僚（カンニョ）』も日本由来語で、これに代わる韓国語は生み出されていないんですけどね……」（同）

　この「日本語狩り」運動を突き詰めると、「文在寅（ムンジェイン）大統領」は「文在寅ホニャララ」と呼ばざるを得なくなるわけだが、何はともあれ、ここまで反日を貫く韓国が、「GSOMIA後」に突然それを改めると考えるのは、やはりウブに過ぎると言えよう。

「反日有理」で、あれもこれもチャンポンするのはご勘弁願いたい。

「週刊新潮」2019年12月5日号 掲載

韓国釜山 日本人観光客3割減　　　　　　　　　　　2019年12月08日 J-CASTニュース
日本人観光客よ、「釜山港に帰れ」　10月の観光客「3割減」で地元に衝撃

元徴用工をめぐる訴訟などの影響で韓国から日本への観光客が激減する一方で、韓国を訪問する日本人観光客は増え続けてきた。だが、2019年10月には減少に転じ、特に「韓国の玄関口」ともいわれる釜山では3割近くも減少した。

日本政府による半導体材料の輸出規制強化や「ホワイト国」指定解除に向けた動きが表面化し、韓国側が反発し始めたのは7月のことだ。それから3か月後という「時間差」で影響が表れたことで、危機感が広がっている。

韓国全体でも14.4%減
韓国観光公社の観光統計によると、19年10月に日本から韓国を訪れたのは前年同月比-14.4%の24万8541人。19年に入ってからも単月ベースでは前年同月比で増加を続けていたが、減少に転じた。1～10月の累計は前年同期比15.4%増の275万7828人だった。

釜山はさらに厳しい状況だ。釜山市が12月2日に発表した10月の「外国人観光客釜山訪問動向報告」によると、10月に釜山を訪れた日本人は前年同月比29.5%減の4万1485人。19年は8月（6万0603人、前年同期比5%減）を除けば増加を続けてきたが、10月になって大幅に減少した。1～10月の累計は8.4%増の45万8323人だった。

釜山日報は12月3日付の記事で、時間差で影響が出た背景について「事前に計画しておいた旅行をキャンセルすると、航空券やホテルの宿泊でキャンセル料などの様々な費用が発生する」と分析している。この日の釜山日報は、社説でも「日本の観光客30％減少　『危機の釜山観光』対策はないのか」と題して、この問題を取り上げた。（1）2020年は東京五輪・パラリンピックの影響で日本人の関心は国内に向けられるため、日本に最も近い釜山への影響は大きい（2）海外市場の多様化に積極的に取り組まなければならない、などと訴えた。

対日行政交流中断したまま観光客増を望むのは「理屈に合わない」

さらに、釜山市の日本に対する姿勢も改めるように求めた。釜山市の呉巨敦（オ・ゴドン）市長は、日本の輸出規制強化に反発して、対日行政交流事業を見直すことを19年7月に発表している。社説では、こういった状況で日本人観光客の増加を望むのは「理屈に合わない」として、「釜山市の対日行政交流中断も見直す必要がある」とした。

呉市長が日本を訪れて観光客誘致に取り組むように求めたともいえる。

犬肉食いに姦国行くニダ

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最近ロウソクデモないですか？

米国で韓国人嫌い加速中と報道　
韓国料理店の倒産相次ぎ、足マッサージ店で売春行為も
　　　　　　　　　　　　　　　　　　2019年12月23日 日本ビジネスプレス
●『米国人が見た韓国人：他のアジア人とは大きな差』の原稿は多くの人にアクセスされた
●その続編が執筆され、2019年は米韓関係にとって史上最悪だったようだと語られている
●米国では韓国料理店が相次ぎ倒産するなど、米国で韓国人嫌いが加速中であるとも

いつものことです。

またロウソクデモが見れそうです。笑


韓国憲法裁の「慰安婦合意」却下に…「もどかしい」旧日本軍慰安婦被害者が涙
12/28(土) 9:20配信
中央日報日本語版
憲法裁判所が２７日、「韓日慰安婦合意」は違憲審判対象でないとして訴えを却下すると、広州（クァンジュ）「ナヌムの家」の旧日本軍慰安婦被害者が失望感を表した。この日、「ナヌムの家」生活館では釜山（プサン）出身の李玉善（イ・オクソン）さん（９２）と大邱（テグ）出身のイ・オクソンさん（８９）がテレビで憲法裁の決定を見守った。釜山出身の李玉善さんは「（憲法裁の却下決定は）胸がつまる」とし「日本人はお金をおばあさんたちに配って口をふさごうとしたが、それはいけない」と話した。大邱出身のイ・オクソンさんは「もどかしく、どう言えばよいのか分からない」と涙を流した。

憲法裁はこの日午後、姜日出（カン・イルチュル）さんら慰安婦被害２９人と遺族１２人が韓国政府の慰安婦合意発表が違憲であることを確認してほしいとして提起した訴訟で訴えを却下した。憲法裁は「慰安婦合意については審判請求対象にならない」とし「亡くなった請求人を除いた残りの請求人の審判請求を却下する」と明らかにした。

韓日慰安婦合意は朴槿恵（パク・クネ）政権当時の２０１５年１２月に発表された。合意文には、日本政府が慰安婦被害者問題に対する責任を認め、韓国政府が設立する慰安婦被害者支援財団に日本政府が１０億円を出捐するという内容が盛り込まれた。しかし合意文に「発表を通じて慰安婦問題が最終的、不可逆的に解決されることを確認する」という文言が含まれた事実が伝えられると、被害者の反発を呼んだ。

民主社会のための弁護士会（民主弁護士会）は翌年３月、慰安婦被害の代理として「政府が被害者を排除したまま合意し、被害者の財産権と知る権利、外交的保護を受ける権利など基本権を侵害した」として違憲訴訟を起こした。

元旦からロウソクデモか。