僕の地域が、今が底値かな？ と思っています。
不安材料もたくさん、底の兆しも少し。
みなさんのご意見をお聞かせください。
出来ましたら、以下のフォームで御願いします。
※以下は適当に書きましたので、例題です。
■地域：神戸市
■対象：土地
■結論：底値
■根拠：
例１）土地や中古物件が止まったので売主は底値か、これ以上売れないラインに来ているように見える。
例２）周りのマンションも新築が立たなくなり、マンションの在庫整理に必死な値引きで、これ以上さがる気配がない。
例３）物件もここ3ヶ月ほど新規が出てこないので、在庫調整に入っているが、出ている物件も少なくなってきた。
例４）広告に出ないのに売買が成立している。
例５）表に出ない流通が活性しはじめている。
例６）マンションの値引き合戦が凄いのでまだ下がる。
例７）新規物件の反響が多いと不動産業者から連絡があったので、だんだんと値上がりの気配？
などです。
ご意見を御願いします。
[スレ作成日時]2009-08-27 21:48:36
中国はリーマンショク後もいち早く回復したしね。
おかげで日米の回復を牽引してくれたんだし。不動産バブルはじけても中国の回復は早いと思うよ。
資源国の強気の価格設定はこの先も続くだろ・・
今年の春先は資源高騰でわあわあ騒いでたけどユーロ危機のおかげで円高。
欧州輸出は打撃だけど・・ユーロ問題のデフォルトするする不安も落ち着けば一気に円安になる。
やっぱ今がＭＳ買いのような気がするけどなあ・・
中国は人件費の急騰も問題になりつつありますね。
もうそろそろダウは反転上昇波動に乗ります！
下がり過ぎた反動は末恐ろしいよ！
日経２２５株を買うなら今のうちだよ！
中国の技術開発が進んで中国国民が自国の製品を信頼しだすと日本はホサレル・・
日本製品に信頼をおいてくれてるうちが華。
企業買収が進んでそのうち日本が低賃金で中国人にコキつかわれるとかね～
今はハッキリとマンション価格は底値です！
値上がりも間近でしょう！
マンション着工件数が１６ヶ月振りに上昇してるからね！
受注総額が年々下がって建設業界は余剰人員が多いとのことだけど、現場の職人は不足しているとのこと。
雑誌に出てたけどワンコイン大工とかいるそうだ。底辺の未熟練大工らしい。そういう職人も現場で活躍しているわけだ。
本格的に着工が増えてくるようだと建築コストが上がって、物権価格に反映されるね。
消費税アップは早くていつから？
住宅減税・1500万まで住宅贈与税免除・住宅エコポイントなどなど
住宅購入には追い風と思いきや増税も折込済みですかって感じだな＞＜
とにかく不動産会社は人口推移も考慮にいれて最低でもあと5年間は供給数は増やしてくるよ。
5年後は購買層が激減するからね。国交省も知ってか知らずか2025年まで住宅ローン減税は継続。
安けりゃ売れるとは限らないから不動産会社の舵とりが勝負どころ。
中国の問題は、ヨーロッパの問題どころでは無くなるで。
バカどもがギリシャのときに騒いでいたけど、中国が崩れだすととまらない。
1263です。ご回答いただけた方、ご親切にありがとうございます。中国は正負あわせて可能性に満ちてるんですね。困ったとき、助けてもらえるように仲良くしていかないとですね。
中国は滅びないよ
ゆうちょ銀の預金、米国債購入へ、時限爆弾に火がついた。
http://www.tomabechi.jp/archives/50985467.html
今日のトップニュースはもちろん、小沢幹事長不起訴のニュースだが、合わせてまるで取引するかのように流れた「ゆうちょ銀行の１８０兆円の資金運用を米国債でする」という亀井静香金融・郵政改革相の発言は、要ウォッチ対象だ。
http://www.tomabechi.jp/archives/50986710.html
米国の機関投資家は中国経済が早ければ今年の7月、遅くとも今年の11月にクラッシュすると見ている。中国は北京オリンピック、上海万博と好景気を演出してきたが、これが夏まで持たないというのが、米国有識者の共通見解である。
中国経済がクラッシュすると、米国財務省証券の3分の2は、現在中国が引き受けているのであり、これが消化されなくなる。となると米国は財政破綻である。これを避けるために、日本のゆうちょ預金180兆円で米財務省証券を購入せよということである。ゆうちょ銀行が保有する日本国債はリスクマネーであるから、新BIS規制に則って、より利回りが高い上、リスクの低い米国債で150兆円を運用せよという経営上「健全な」選択をせよということだ。
早ければ、7月には中国経済のクラッシュが予想されている為、緊急にゆうちょ銀行に米国債の購入を進めさせる必要があるわけだ。特に7月は衆参両院の同時選挙が予想され、政治的空白が予想されるために今のうちに日本政府にこれを確約させる必要があったのだ。
問題なのは、これでアメリカの財政破綻は一時的に避けられるかも知れないが、先に日本が国債が消化できずに財政破綻する。また、かつて、宮澤首相が財務省証券を売りたいと言ったら、「それは宣戦布告とみなす」と言われたように、米財務省証券は一度買ったら売ることが許されない。まさに米財務省に税金を払うのと同じなのだ。
特に現在、ドルは90円ぐらいを無理やり演出しているが、夏から冬にかけて中国経済がクラッシュした場合は60円台まで一気に下がるだろう。その場合はアメリカ国債が日本国債よりいくら利回りがいいと言っても、為替差損でゆうちょ資金が三割から四割目減りする。
↑そんなシナリオにどれだけの真実味があるワケ？
根拠もなく中国は大丈夫とか言ってるヤツと同類。
アメリカの投資家が予想してるみたいですね。
本当ならどうなっちゃうんだろうね。
為替は２番底を形成したから、今のうちに円以外を買っときな！
今年は去年より景気悪化するのだろうか？
その答えがわかればこんなに混沌としていない。
東京都江戸川区中央１-1246 |
|
4300万円台～5800万円台 |
|
1LDK+2S（納戸）・2LDK+S（納戸） |
|
61.99m2・71.23m2 |
|
総戸数 49戸 |
東京都大田区池上８-406-1他7筆 |
|
5400万円台～6900万円台※権利金含む |
|
3LDK |
|
57.54m2～64.78m2 |
|
総戸数 36戸 |
