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今話題の外断熱マンションは、10年後、20年後は、内断熱マンションより
資産価値が高くなるでしょうか。
立地等の影響は、この際無視して、世の中の情勢が外断熱でなければマンション
でないまで、外断熱が常識になる可能性はあるでしょうか。
大手の不動産会社が雪崩を打って、外断熱に移行する可能性はあるのでしょうか。
[スレ作成日時]2008-05-06 20:31:00
今話題の外断熱マンションは、10年後、20年後は、内断熱マンションより
資産価値が高くなるでしょうか。
立地等の影響は、この際無視して、世の中の情勢が外断熱でなければマンション
でないまで、外断熱が常識になる可能性はあるでしょうか。
大手の不動産会社が雪崩を打って、外断熱に移行する可能性はあるのでしょうか。
[スレ作成日時]2008-05-06 20:31:00
全く無いでしょう。
資産価値などもありません。
無いに1票
外でも内でもどれだけ高い断熱性能を持っているかが重要だと思う。
もし資産価値が上がるとすれば日本人の考え方が激変したときくらいだと思う。
可能性はあるでしょう。
但し、前提として外断熱特有の革新的な断熱技術が発明されるという前提で。
そうでない現状の外断熱物件ならば、現時点でも資産価値の差は誤差範囲内でしょうし、
10年20年後の資産価値ということであれば、その差はほぼ皆無となるでしょう。
「外断熱特有の革新的な断熱技術」と「現状の外断熱物件」の相違点が分からないのですが・・・
某「お宝鑑○団」でも常々言われているとおり、
価格=資産価値というものは
需要と供給で決定されます。
外断熱に関していえば、
いまのところ資産価値を「上げる」ほどの
需要がありません。
正確にいうと、資産価値を決定する数ある要素のうち
断熱方法の順位というものは、かなり低いということです。
しかし、念のため申し上げておけば、
外断熱物件の資産価値が「上がる」かどうかということと、
住む方にとって価値がある物件であるかどうか
ということは、全く別の問題です。
他の「資産価値」関連スレでも、この点が
存外抜け落ちているようですが、
「持ち家=資産」という考え方はすでに過去のものです。
人生のうちのある時期に、そのときのライフスタイルに
いかに沿った物件に住むか。
これこそ重要な「価値」であって、
不動産で資産運用を考えられているような方を除けば、
資産の上がり下がりをむやみに追い求めることはあまり意味のない
ことだと思います。
ドイツでは内断熱方法によりカビ・結露などが生じた場合、建築に関わった企業が責任を追及されるとの事。そんなこともあり内断熱のコンクリート建築物など考えられないらしい。
ビルド&スクラップの方がゼネコンは儲かる。さんざん内断熱を扱ってきた大手不動産会社(供給戸数100万戸越え)がいまさら内断熱はいいですよ、なんて方向転換出来るわけ無い。
よって誰もが外断熱は良いと分かっていても行政の指導でもない限り全面的に外断熱に移行するのは難しい。啓蒙が進めば希少価値で外断熱マンションの価値は上がるかも。
スレ主が言っているのは資産価値の話。「外断熱」の資産価値は「現状ほぼゼロ」。
また「現在の外断熱物件」について言えば、
「外断熱でなければマンションでない」ほどの効果が無く、
10年後20年後に、外断熱という理由での資産価値が付く事はまず考えられない。
可能性があるとすれば、断熱に関する飛躍的技術革新により、
差別化が出来るほどの効果が出てきた場合。
但しそれが内断熱にも応用できる技術であれば、「外断熱」という理由での資産価値はない。
そもそも「今話題の外断熱マンション」と>>1に有りますが、一般的には殆ど話題性無いですね。
明確な資産価値と言うには、ネットの検索条件に「外断熱」という項目が出来るくらいで無いと。
ま、そんな事はまず無いと思いますがね。
分かりましたか? >>5さん
外張り断熱の方が先にメジャーになりそう。皮肉なもんだ。
よい子なので、質問です。
マンションで外断熱と言われても、ピンと来ません。。
上下左右に部屋がある位置なんて、すでに究極の外断熱状態にありませんか?
あとは、ベランダ側と玄関側のみ外気に触れますけど。。
マンション自体(躯体とか?)の寿命のお話ですかねぇ?
7さんへ
(8さんではありませんが)
気候の違えば当然適切な建築方法は違いますし、発生頻度(カビの件ね)が違えば
当然責任の追及レベルも日本と違うのは当然と思いますが??
日本は四季の多様さ、湿度の高さ、地震や台風の多さからして、素人的にも厳しい環境と
感じます。
内断熱マンションの限界が75年(仮定)
外断熱マンションの限界が100年(仮定)
耐用年数の違いで資産価値が20年後に下がりにくい(中性化などが遅くなれば)
可能性はあるかも
外断熱は、はたして現実的に耐用年数に大きな差が出るのでしょうか?
某デベのHPによると、内断熱を採用している日本のマンションは、30年程度で建て替えざるを得ないとか。
しかし、外断熱を採用している欧米では、100年以上経っているマンションが高値で売買されているとあります。
それが事実なら、30年後には資産価値はまったく違ってくることになりますね。
>14
それが日本にも当てはまるかどうかでしょう。
「100年以上経っているマンションが高値で取引されている」というのも、
供給が少ないエリアなのかもしれませんし、アンティークとしての価値があるのかも
しれません。
内断熱だから30年で立て替えで、外断熱だから100年というわけではないと思う。
地盤やら湿気やらで建物の耐用年数は国によってかわるし、
国民意識からして、建物をメンテナンスして育てるということを
日本では現在あまり考えていないので、建物の資産価値はすぐ0になるし、
中古は高値ではなかなか売れないというだけかと。
今の日本のマンション(内断熱)だって、きちんとメンテナンスすれば
30年で立て替えなければいけないということはないよ。
考え方の問題があるので中古としての資産価値はなくなるけどね。
>マンションで外断熱と言われても、ピンと来ません。。
>上下左右に部屋がある位置なんて、すでに究極の外断熱状態にありませんか?
>あとは、ベランダ側と玄関側のみ外気に触れますけど。。
>マンション自体(躯体とか?)の寿命のお話ですかねぇ?
外断熱を全然わかってないな。
外断熱(そとだんねつ)とは、主にコンクリート構造物など熱容量の大きい建物の外側に、断熱層を設け、建物を外気から断熱して、建物に貯められた熱(または冷却した状態)を逃がさないようにする方式。
建物が全て断熱材に包み込まれるため、躯体が外気の寒暖から守られると同時に、大きな熱容量によって建物の温度変動が小さくなり、室温が快適な環境に保たれる。冬季にも室内の水蒸気が接する外壁は室温と同調して高い温度に保たれるため、寒暖の差から発生する結露が起こらず、カビやダニの発生を防ぐことができる。また、コンクリートの膨張収縮が減少し、躯体の劣化を防ぐことや、風雨に直接晒されないので雨滴のコンクリートへの浸入を防ぎ鉄筋の腐食防止にもつながる。これらの結果、内断熱建物に比べ健康で快適かつ長寿命の建物を容易に造ることができる。
これまで外断熱工法は外壁耐火性能の観点から高価な工法に限定されていて、外断熱建物の普及が遅れていたが、30年以上にわたる欧米での実績と、実大試験などによる耐火性能の確認を行った安価な外断熱工法の導入や、京都議定書に基づく省エネ効果への対策などが追い風となって、外断熱建物の新築や改修が増加している。 これまで内断熱で仕上げられることが普通だったマンションでも、外断熱を利用したマンションが販売され始められている。ただ、外断熱のマンションは現在1%程度だと言われている。
木造住宅の場合はコンクリート構造物に比べて熱容量が大きくないので、外断熱と同様な仕上げをしても断熱についてそれほど恩恵を受けることはない。このため、木造住宅では同様の工法を「外張り断熱工法」と法律用語で定義している。
>>10
「外断熱」というキーワードが近年、注目されていますが、コンクリート造の「外断熱工法」と木造住宅の「外張り断熱工法」は性能も概念もまったく違うのに、同一視される傾向がありますね。「外断熱」はコンクリートという蓄熱部位がある場合に使われる断熱用語なんですよ。木造では木が蓄熱体にはならないので、正しくは「外張り断熱」と呼んで区別されています。
鉄筋コンクリート(RC)造の断熱は、大きく分けて、断熱材をコンクリート壁の内側に入れる「内断熱」と、外からすっぽりおおう「外断熱」があります。
外断熱は、コンクリートの外側を他の建材と断熱材でおおうため、コンクリートの躯体が直射日光や酸性雨に直接あたらないので劣化しにくく、建物が長持ちします。真夏や真冬の外気温にも左右されにくく、室温が安定して冷暖房の省エネにもなりますね。それに最大のメリットは結露しないことなんです。
木造住宅の場合は、木材自体がある程度の断熱性能を持っているので、充填断熱でも外張り断熱でも大丈夫ですね。ただ木材の最大効果は、「木は呼吸する」といわれるように、それ自身が湿気を吸ったり吐いたりする機能があることです。木造住宅の充填断熱工法は、この木材の特質を活かした工法ですし、外張り断熱を行う場合は通気層を設けるなどの配慮を行うべきですね。
ここにも、内断熱日本と外断熱欧米について同じような主旨のことが取り上げられています。
↓
日本では、鉄筋コンクリートのマンションが「築36〜37年」、木造住宅にいたっては「築26年」で壊され、再建されている。
一方、欧米の住宅サイクル年数は、英国「141年」、米国「103年」、フランス「86年」、ドイツ「79年」と報告されている。
http://eco.goo.ne.jp/business/csr/global/clm14.html