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検討者さん [更新日時] 2021-12-23 11:24:37

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住宅相談統計年報2020(戸建て)
雨漏り(屋根・外壁) 1425件
結露(開口部、建具) 128件
結露(外壁、内壁)0件
http://www.chord.or.jp/tokei/tokei.html
/////////////////////////////

2000年後半ぐらいから断熱強化の過程で壁体内結露が一時期問題になり、
2015年頃までは壁体内結露の相談数も40件程ありましたが、徐々に減っていき2020では、結露(外壁、内壁)の相談件数は0件となっています。

「過去」の冬型結露の原因として特に大きかったと考えられるのが、住んでいる人が石油ファンヒーター等の開放ストーブを利用していた事です。
「過去」の夏型結露の原因としては中途半端な断熱材厚と気流止めが無い為、屋根裏、床下の湿気を外壁内に呼び込んで冷房で冷やされた室内側の壁で結露を起こしていた事です。
「現在でも」アパート等の「共同住宅では」住人の知識不足から石油ファンヒーター等を使ってしまう人がいるらしく、「壁体内結露の相談がある」模様です。

壁体内結露の「過去」の事例は高気密への拘りを売りにして大手HMと差別化を図りたい工務店にとって、有用に使いたい貴重なエピソードというワケです。
このような工務店は必要のない気密測定、構造計算、オーバーな施工で顧客単価を上げるのに必死です。
彼らも仕事ですのでしょうがないのですが商売人は言葉巧みに自分のポジションに誘導してくるから気をつけましょう。

つまり、C値だ結露だ許容応力度計算だって異常に拘っている人はYoutuberの話を盲信して自分が最先端の知識を得たとHMの研究者よりも自分のほうが賢いと勘違いしている井の中の蛙です。

賢い方は、あくまでも国の定めた基準がベースである事を念頭に、それ以上の話については偏った書籍やYoutubeではなくもっと広い情報源から知識を得て自分の頭で考えるようにしましょう。
住宅について深い興味がある方は、論文を読みましょう。井戸の外を知る事ができます。
http://news-sv.aij.or.jp/jyutakukei/

統計から分かるように家の劣化対策において最優先で配慮すべきなのは雨漏りです。確率の高いものにしっかりと対策をしましょう。
壁内に結露や雨漏りがあるとカビが発生し、通常であれば、わずかな隙間を縫って室内側のクロスにカビによるシミが現れます。
内側を全面的に別張り防湿気密シートや、気密テープでがっちりと塞いだ状態だと雨漏りや結露に気づくのが相当遅れ構造体へのダメージに気づけ無いというデメリットもあります。
雨漏りは早めに対策しないと建物に致命的なダメージを与えます。火災保険や保証に入っているとおもいますが、気づけなければそれらを使用することもできません。

気密を売りにしている工務店は結露を0か1かで捉えて不安を煽ってくるので気を付けましょう。
「計算上は」結露が起きていますが、温度差の激しい部分がうっすら濡れて、乾燥を繰り返しているだけです。
工務店Youtuberは都合の悪い結露の「程度」や「確率」については濁して発信しています。
何にでも言えますが、リスクの話をされたら必ずその「程度」と「確率」も確認しましょう。

私もあるYoutuberが行っている冬型の結露計算の内容を確認してみました。
条件としては、内側気密シート無しのよくある一般的な断面構造、室内は湿度50%に暖房で25度の状況で
結果としては、結露が発生しますので内側にも気密シートを貼りましょうというものです。

外気温と屋外湿度の状況を東京の2020年の気象状況にあてはめると、「計算上」結露が起きるのは年に5日でした。その中でも数時間。
これがどういう気象かというと、夜晴れて放射冷却で外気が冷やされた次の日雨が降った状況です。
しかも計算では室内が換気され対流があることも考慮されておらず、結露量が1ccなのか100ccなのかも不明です。勿論、動画内ではその件には触れません。

大手HMがC値計測を表に出さないのはは、大局的にバランスをとって商品を開発しているからです。
気密や結露対策も大事なのですが他にも注意を払う事がたくさんあります。
現実と一致しない結露の定常計算だけにフォーカスをあてて開発することは有りえません。
皆さんも一つの事に拘らずよく考えてバランスの取れた工法を選択しましょう。

また、このようなポジショントークを行う工務店にとって少し頭の痛い存在が太陽光発電です。
このシステムは実質無料で屋根の上に設置する事ができ、圧倒的な存在価値で高気密高断熱住宅の経済的な利点をスポイルします。
太陽光パネルを載せると、バネル自体が物理的に熱を遮断してくれ冬も放射冷却を防ぎ温熱的にはかなり有利になります。

ZEH基準というのは本当によく出来ていて、太陽光パネルの発電量を含めて計算を行うとZEH相当の断熱が一番経済合理性が高くなります。
高気密高断熱でポジションを取りたい工務店が経済合理性についてYoutube配信をするとき、ZEH基準や太陽光発電を絡めた比較計算を「意図的に」しませんのでご注意を。

【注文住宅 ハウスメーカー・工務店掲示板から住宅設備・建材・工法掲示板へ移動しました。2021.12.23 管理担当】

[スレ作成日時]2021-06-13 08:55:55

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高性能住宅の真実

  1. 641 検討者さん

    キタアアアアアアアアアアアアアア

    【家づくりの知識②】
    断熱等級7発表!!
    これからの家づくり大事なこと!
    家の断熱性能の未来!
    2021/11/08
    ラクジュ建築と不動産

  2. 642 フリック入力できない他称ペッパーくん

    いやいや、大手含めて使っている今では当たり前となっている様々な工法を造りあげたのは鎌田教授でしょうに

    大手の技術は凄いよ
    たださすがに官民(国、県、大学、企業)連合の技術と比べれば分が悪いというだけの話

    NTTの失態ガラゲーのガラパゴス化を地で行っているよね
    i-moda i-アプリは確かに凄かったよ
    数年間は間違いなく世界一"だった"

  3. 643 検討者さん

    >>642 フリック入力できない他称ペッパーくん

    >>いやいや、大手含めて使っている今では当たり前となっている様々な工法を造りあげたのは鎌田教授でしょうに 

    ちがうよ?
    工法はメーカーが作業を効率化するために研究してるだけだよ。むしろ鉄骨メーカーは海外からの技術でしょ。
    ちなみに鎌田某はどんな素晴らしい工法を発見したの?
    壁勝ち工法?

  4. 644 フリック入力できない他称ペッパーくん

    >>643 検討者さん
    鎌田教授が生み出したのは高断熱化工法です。
    http://shinjukyo.gr.jp/?page_id=653

  5. 645 匿名さん

    そもそも出発点が違うので比較しようがないですね。

    鎌田先生は寒冷地において広く断熱性向上を図るため、地場の工務店でも使用できるように在来を発展させる必要がありました。
    日本の新築住宅は8割が地場の工務店施工で、その多くが在来工法(できてツーバイ)しか施工できないためです。

    しかしながら、在来工法は現場に品質が依存するため、工業化住宅を目指すハウスメーカーでは採用しづらい工法です。
    (他にも耐火・耐震の点で、都市部の狭小地のシェアを取るには木造は難しいというのもあります)
    そうすると自社で構造から検討する必要があり、
    各社海外の工業化住宅の耐震性を高めたり、ビルの制振構造をダウンサイジングするなどで独自の構造にたどり着いたわけです。
    (もちろんこの過程で構造や工法の分野における第一人者に各社助言を頂いてます)

    もちろん開発段階で鎌田先生がいれば他社に先んじて高断熱住宅に踏み切れた可能性はありますが、
    上記の通り在来が採用できないので独自の構造・工法にならざるを得ず、高断熱住宅を広く一般化したい鎌田先生の思いと反することになります。

    そのため、鎌田先生を「囲っておく」という提案は最初から不可能だったでしょうね。

  6. 646 匿名さん

    オープンな工法の鎌田氏
    クローズドな工法の大手メーカー
    そもそも工法の方向性が違うので、大手メーカーにとっては、知識として知っとく分にはいいけどわざわざ囲うまでもないってところですかね。

  7. 647 賃貸住まいさん

    >>630 匿名さん
    HMは請負業だけでなく建材の製造や売買をしています
    工務店がHMの元受けから建材の供給を受けるということは
    元受けから建材を購入してるのです
    製造者認証に絡む部分とか町の建材屋に売ってないでしょ

  8. 648 フリック入力できない他称ペッパーくん

    理屈としては分かるけど
    クローズドのガラケーしかも当時は世界一だったのに
    オープンのAndroidに駆逐されたのと
    全く同じ様相なんですよね

    ハードは得意だけどソフト(産業システム含む)は苦手なTHE日本という感じ

  9. 649 匿名さん

    日本において、
    オープンは一般的に汎用性がある(鎌田氏)
    クローズドは専用品で独占的(大手)

    ガラケーとAndroidではなく、Androidとiosで比べないと。
    Appleは駆逐されてますか?

  10. 650 匿名さん

    >>647 賃貸住まいさん
    それはディーラー制のハウスメーカーですね。
    その場合はハウスメーカーは販社に下ろすのが商売です。
    話の流れは直営のハウスメーカーでした。
    ディーラー制の場合は施主が代金を支払いするのはハウスメーカーではなく販売会社になります。

  11. 651 賃貸住まいさん

    はて、それでは契約金額の8割の発注を受けた下請け工務店さんは建材をどこから買うのでしょうか?

  12. 652 検討者さん

    ついにきたか。

    【家づくりの知識②】
    断熱等級7発表!!
    これからの家づくり大事なこと!
    家の断熱性能の未来!
    2021/11/08
    ラクジュ建築と不動産

  13. 653 フリック入力できない他称ペッパーくん

    鎌田教授らの官民連合に押されているハウスメーカー群がiosの立場だって?

    ハウスメーカーのうち一社が他クローズド即ち他ハウスメーカーを全て駆逐しオープンの鎌田教授らの新在来工法と勢力を二分するまて行ってからものを言うべきだな

    ちなみにiosは日本でのシェアが高いだけで国際的にはAndroid一強

  14. 654 匿名さん

    >>651 賃貸住まいさん
    あなたの言う「資材益」でメーカーの生産側としての利益を出しますが、生産拠点はそれを変動費、固定費などの支払いにあてる必要がありますのでさしたる数字にはなりません。

    それと営業拠点である、
    県域にある支店の粗利と合わせ、ハウスメーカーの会社としての粗利は20%程度になるわけです。

    当たり前ですが粗利の他に「資材益」なる項目が計上される訳じゃないんですよ。

  15. 655 賃貸住まいさん

    >>654 匿名さん
    下請け工務店の大手からの建材購入はおみとめになるんですね

    下請けが建材をどこで買おうが元請けの請負業としての粗利は変わりません 工務店がどこの町建材屋で買っても同じです
    町の建材屋は仕入れて自社の利益を載せて下請け工務店に販売する

    販売棟数大手はがあるところは建材部門が大口で仕入れることができます
    元請けが建材供給することは元請けの建材部門(建材屋機能)の販売売上、利益になります 
    建築請負部門とは別に建材部門のコスト、利益が必要になっています


  16. 656 検討者さん

    これからは、気密も断熱も0.3未満が標準になるね。

  17. 657 匿名さん

    >>652 検討者さん
    松尾氏もYouTubeの動画で暖房負荷を決めるのは
    日射取得5割
    断熱4割
    気密1割
    と言ってますよね

  18. 658 賃貸住まいさん

    ついでに言えば施工を伴わないインテリアの契約などは請負契約でなく販売契約です
    家具とかカーテンとか
    (インテリアのコンサルタント料金ではありません)
    どこの会社も同じです自社又は資本関係のある会社に利益を残そうとします

  19. 659 匿名さん

    >>653 フリック入力できない他称ペッパーくん

    なんか話が噛み合わんなと思ったら考え方の根本が違うのか。

    日本国内の新築の大手のシェアは20%程度だよ。大手を10社として平均して1社あたり2%しかない。これが住宅業界の特殊性。たった2%のシェアでも大手って言われるんだよ。
    なので住宅業界において二大勢力の構図になるなんてあり得ない。これはいわゆるハウスメーカー台頭してきて数十年変わってない。ほんのちょっとずつ大手がシェアを増やしてきた程度。

    高いシェア率(大手以外として80%)を誇る鎌田氏の工法が押してるって考えのあなたと、シェア率としては別に普通と考えてる私とでは話が合わないですわ。
    そこを合わすべきでしたね、ごめんなさいね。

  20. 660 戸建て検討中さん

    松尾先生の気密1割というのは、前提が0.5未満だからね
    気密が0.3未満になって初めて気密1割という話になる

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