イタリアの栄光と汚辱

イタリアは「観光立国」としては落第だ
もう、イタリアには絶対に行かない

コロナウイルスはこういう駄洒落みたいな経緯で感染拡大してそう

上級国民である医師の李氏が自分の意志で一般大衆の縊死を求める
↓
新型コロナウイルスを撒き散らし感染者数や死亡者数に癒される
↓
しかし頭AIな上級国民の身体は遺志を求める
↓
コロナウイルスに対する意思が載った伊誌が欲しくなる
↓
上級国民の頤使のせいで人間が絶滅して遺子がいなくなる
↓
そして誰もいなくなった

こういうAI上級国民がコロナウイルスばら撒いたんだろうな↓
返信先:@kajiya_Vliver 絡んでくれてありがとうございましたァァァ！そして誰もいなくなったLvアップおめでとうございます！

あっきー@ナカノヒト@akki_nakanohito

ローマのゴミ、
　　オストリアへ運搬して焼却する。
　

イタリア国家統計局（ISTAT）が18日公表した統計で、新型コロナウイルスの感染が最初に拡大した2020年第1四半期の婚姻件数が、前年同期比で約20％減少したことが分かった。以前から減少傾向にあったものの、新型ウイルスの流行が拍車をかけた。

　ほぼ全期間において、厳格なロックダウンが敷かれた第2四半期の婚姻数は約80％、
別居・離婚件数は約60%減少した。

　ロックダウンの制限には、披露宴の禁止も含まれていた。

　だが、イタリアでは新型ウイルスの流行以前から、婚姻件数は減少傾向にあった。19年の婚姻件数は18万4000件と、前年比で6%、08年比で25%減少した。

　一方、離婚件数は、08年の約5万4300件から19年には8万5000件以上に増加している。ISTATは、法改正により離婚手続きに掛かる時間が短縮されたことが主な理

あれだけの「中国産新型コロナ感染」による死者を出したんだ。
社会状況がものすごく変わってしまったのは当然だろう。

婚姻数が80％もダウンした、いかにコロナ感染がすごかったか、見えるわ。

イタリアで　一日の感染者数が過去最多となる。　（新型コロナウィルス感染）
ーーーーーーーー2021年12月25日、

イタリアでは12月25日、新たに5万4762人の感染が確認され、1日の感染者数
として3日連続で過去最多を更新した。

イタリアでは、変異ウイルスのオミクロン株によるとみられる感染が急速に拡大
していて、イタリアでは24日から全土で屋外でのマスクの着用が義務づけられた。
また、コンサートなどの大規模イベントが中止された。

■『　ファシズムの教室―なぜ集団は暴走するのか』
田野 大輔【著】

\1,760（本体\1,600）、大月書店（2020/04発売）
https://www.kinokuniya.co.jp/f/dsg-01-9784272211234

ローマは一日にしてならず。

■『　バチカンの狂気―「赤い権力」と手を結ぶキリスト教　』

　　モーガン，ジェイソン著〈Ｍｏｒｇａｎ，Ｊａｓｏｎ〉
　　2022年12月、　ビジネス社
　　価格 \1,760（税込）
　　https://www.kinokuniya.co.jp/f/dsg-01-9784828424651

>>70
モーガン，ジェイソン氏　［Ｍｏｒｇａｎ，Ｊａｓｏｎ］

１９７７年、ＵＳＡ　ルイジアナ州生まれ。
　テネシー大学チャタヌーガ校で歴史学を専攻後、名古屋外国語大学、名古屋大学大学院、
　中国の昆明市の雲南大学に留学。
　その後、ハワイ大学の大学院で、東アジア学、特に中国史を専門に研究

■　貧しさ増すヨーロッパ人、　中間層にも痛み　■

　消費支出の急減で、欧州は今年初めにリセッション（景気後退）へと傾き、
21世紀初めに始まった経済、政治、軍事の各分野での相対的な衰退感が強まった。

　欧州の今の窮状は、長い時間をかけて生じたものだ。人口が高齢化したほか、
稼ぐことよりも自由時間と雇用の安定を望む傾向が強かったことで、経済成長と
生産性が伸び悩む時期が続いた。
　そこに、新型コロナウイルス流行と、ロシアが長引かせているウクライナでの
戦争というワンツーパンチを受けた。　世界のサプライチェーン（供給網）が混乱、
エネルギーと食料品の価格が急騰、これらの危機によって何十年もかけて進んで
きた病が悪化した。

The Wall Street Journal

>>72
　欧州各国政府の対応は、事態を悪化させる一方だ。
政府は雇用を守るため、補助金を主として雇用主に支払った。これにより、消費者は
物価上昇の衝撃を受けても、現金による緩衝材で守られない結果となった。

　これと対照的に、米国人は安価なエネルギーと政府による支援金から恩恵を受けた。
消費者の支出を維持する狙いから、米国の支援金は主に一般市民を対象とした。

2023年７月、　The Wall Street Journal