テレ朝「報道ステーション」おかしくないですか

維新の会の資金源が、絶たれますね。

反社会組織と共謀するから、こうゆう事になる。

反社会組織の一般企業偽装、一般人物偽装を見抜けなかった者の末路です。

日本国内にある全ての893組織、団体、店舗、企業、全部の、テロ資金凍結法。

国内の銀行機関が、行動に動かない場合、銀行機関に対し、営業無期限停止処分、銀行業務の免許取り消しの運動を、世界的に起こしますので覚悟していて下さい。

我々は本気で、反社会組織を叩き潰します。
たった一度の人生を、こんな輩に、生活を破壊されたまま黙ってるほど、我々は腑抜けていません。

死ぬほどわからせてあげます。

おまいら、ここからが、本気だす所だぞ。
世界的に拡散だ。
国連、アメリカ合衆国の要請、日本政府全てが、反社会組織の完全撲滅にｇｏ サイン出してる。

ネットの力は、時に、日本の力を超える。
世界の力を結集する事ができる。

日本国内の反社会組織を完全撲滅して、それを証明しろ。

反社会組織と戦うネットユーザーには、世界のネットユーザー達も味方しているし、この動きは、なんと、バラクオバマも、安倍総理も知ってる。

テロ資金凍結法

さすが、アメリカです。
いい武器くれました。

テレビ朝日は、反省報道流したら、それで終わると思わないでよ。
実損被害与えた、一般に対する賠償しない限り、潰れるまで、徹底攻撃やめませんから。

引き続き、テロ朝のスポンサー企業に対しての徹底抗議の継続だー。

テロ朝不動産の企業も、マークしろ。

もっと正確に、テレビ朝日、山口組、山健組、橋下、島田ちん助、吉本興行、表裏風俗系犯罪組織

これらの繋がりからくる、マスコミ機関悪用の、組織犯罪。

テロ資金凍結法を、政府、アメリカ合衆国、国連に対して、働きかけよう。

テロ朝系列の傘下、親会社、朝日新聞社、グループの報道機関と、その資金原資になる、顧客スポンサーへの攻撃。

まだまだこれからだぜ。

スポンサー攻撃の、効果的なやり方。

企業に電話しても、従業員がでて、代表まで、辿り着かないので、代表取締役の、自宅、連絡先の特定が重要になる。

代表取締役の日常立ち寄り先の調査も必要。

テレビ朝日、朝日新聞社の会長、代表取締役の自宅所在地。

自宅連絡先。

スポンサー企業の会長、代表取締役の自宅と連絡先だ。

効果のポイントがズレるだけで、攻撃効果は半減する。

ボスキャラ倒す時と同じだ。

おまいらの、テロ朝に対する、攻撃ポイントは、まだ、ほんの少しズレてるぞ。

相手は、ボスキャラだぞ。

徹底的に、急所を的確に攻撃しないと、おまいらが、逆にやられちゃうぞ。

これからの攻撃は、今まで以上に、厳しくいくぞ。

超戦闘モード開始。

吉本経営陣と、吉本関連企業の調査も忘れてはいけない。
今回のテロ朝の糾弾行為を引き起こした黒幕が、吉本と、広域893組織と、島田ちん助、不動産関連企業だからだ。