- 掲示板
騒音被害者によるスレッドがないような気がしたので、作成してみます。
隣家のエゴ給湯器の騒音・低周波騒音に悩む皆様、情報を共有しませんか?
我が家は境界線より50cm、我が家の南側の窓に向かって設置されている隣家のエコウィル騒音に苦しんでいます。
[スレ作成日時]2013-01-30 06:52:31
騒音被害者によるスレッドがないような気がしたので、作成してみます。
隣家のエゴ給湯器の騒音・低周波騒音に悩む皆様、情報を共有しませんか?
我が家は境界線より50cm、我が家の南側の窓に向かって設置されている隣家のエコウィル騒音に苦しんでいます。
[スレ作成日時]2013-01-30 06:52:31
屋上に置いた場合、2階の寝室には聞こえなくなるんでしょうか?
実際問題屋上に置いたら、設置家庭が大変でしょうね。振動とかもありそうですし。
でも狭くて住宅が密集していて機器と隣接家屋を離すのが難しい日本では、屋上とか地下じゃないと根本的対策は無理なのでは。
ガス給湯器なら排ガス対策で屋上もアリだけど、室外気は逆に寝室に近くなるから意味ないな
エアコン室外機も屋根上を義務付けるということになるけど、現実的じゃないよね。
低周波音が技術的にカット出来たら、設置マニュアルもいらないんでしょうけど。
"S社"はエネファームの最新機種は低周波音が対策されていると仰ったそうですが、実際に低周波音を技術的解決するのは無理ですよね。
ANC(アクティブノイズコントロール)搭載するわけにもいかず。研究はされているでしょうが。
オール電化マンションやオール電化分譲地を参考にしたらいいんじょないでしょうか?
室外器が近くにあっても快適に暮らしてますよ。
コンビニで室外機を屋根上に置いて、近隣に被害が出て、機械を地面におろしたというのもあったね。
でもみんな被害者という割りに
スレ主さんみたいな自分の被害の詳細情報出さないね。
この掲示板は、被害を静かに語れるところではないわね。「気のせい」「神経質」など、罵倒される。
何も、傷つくようなことをあえて、だれもしない。
スレ主さんは、詳細情報出してるから気のせいとかステマとか言われませんよ。
でも、奇妙さんや電気屋さん、ガス屋さん、そんな連中にどんな交渉をしたらよいか、練習になってよいかも。
えっ本当に???
確認するからスレ番教えて?
◆隣家に設置されている電気温水器による低周波音で不眠、頭痛、吐き気、体の痛みなどの症状に困っている。どこへ相談したらよいか
http://www.jikojoho.go.jp/ai_national/search/detail.do?id=0000185867
→まずは自治体での計測依頼を。低周波音の苦情窓口は地方自治体であると環境省も定義しています。
自治体には低周波音計測を行い、苦情対応する義務がありますが、現状苦情対応できない自治体も多いです。そのような場合には以下資料をもって説得を行ってください。
http://nolfn.jimdo.com/自治体に低周波音計測依頼を/
我が家の最寄りの消費者センターに問い合わせた所、相談員は「メーカーへの問い合わせを」という回答をしていました。
しかし実際隣家の苦情者がメーカーに問い合わせても、まずは「設置者からの依頼」を要求されます。そして、設置者から対策依頼を行った所で、民の設置した給湯器の騒音には騒音規制法が適用されない、また低周波音には基準値すらないことから、「法廷基準内である」とされて対応終了されることが多いようです。
しかし、自治体の計測した低周波音測定数値などがありますと、メーカーも態度が変わってきます。
低周波音を測定した場合、給湯器の低周波音では、居室内において参照値を上回ることはまずないかと思います。
しかしこの低周波音の参照値は、目安に過ぎません。
基準値や規制値ではないので、参照値を下回っている=問題がないではありません。
神奈川県内の自治体に対して低周波音測定技術などを支援している、環境科学センターの一般向けの講演会では、「参照値を超えないからといって直ちに低周波音問題がないとすることはできない」という趣旨の講演がなされたそうです。
第22回(神奈川県)環境科学センター業績発表会
http://www.pref.kanagawa.jp/prs/p670511.html
万が一、自治体に「参照値以下ですので問題はありません」と言われてしまった場合には、以下資料などを基に、引き続きの対応を説得しましょう。
◆低周波音問題対応の手引書における参照値の取扱について(都道府県等宛通知 平成20年4月)
http://www.env.go.jp/air/teishuha/tebiki/attach/sansyouchi.pdf
参照値以下の低周波音でも健康被害は起きている。
被害がある限り、自治体には対応する責務があります。
低周波音による健康被害を感じられたら、まずは自治体への相談、そして国民生活センター、消費者センターへの報告、そして消費者事故調査委員会への調査申請です。